海外の先進企業はなぜ哲学者を雇い始めたのか？ ｢哲学では飯は食えない｣はもはや過去のこと
海外ではビジネスシーンでの哲学活用が広がっているといいます（写真：evangelos／PIXTA）
「哲学では飯は食えない」なんて言われていたのは過去のこと。海外では、米グーグルや米アップルなどの大企業がインハウス・フィロソファー（企業内哲学者）を雇用するなどビジネスシーンでの哲学活用が広がっており、“哲学コンサルティング”の企業や団体も多く設立されているといいます。日本初の「哲学コンサルティング会社」を設立した吉田幸司さんの著書『本質を突き詰め、考え抜く 哲学思考』より、世界のビジネスにおける哲学の役割について解説します。
哲学コンサルティングの広がりは世界で加速
もう10年ほど前のことになりますが、米グーグルで「インハウス・フィロソファー（企業内哲学者）」が雇用されていることが世界的に話題になりました。哲学の博士号をもつD.ホロヴィッツが、パーソナライズ機能やプライバシーの問題などに関わる開発プロジェクトを主導していたことが、いくつかの海外メディアで報じられたのです。
2014年には、米アップルで著名な政治哲学者J.コーエンがフルタイムで雇用されました。彼が何をしているのかは取材拒否のため明かされていませんが、「アップル・ユニバーシティー」という社内向け教育機関に配属されたことから、政治哲学的な視点での助言や研修などで活躍してきたことが予想されます。
これらは個人の哲学者が企業内で雇われてきたケースですが、欧米では「哲学コンサルティング」の企業や団体も設立されており、それらを利用するケースも多々あります。
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