トヨタが｢水素社会の実現｣を諦めない本当の理由 単に｢MIRAI｣を売りたいから､ではない必要性

トヨタはレース活動を通じた水素技術の開発や「仲間づくり」を積極的に進めている（写真：トヨタ自動車）

トヨタ自動車の燃料電池自動車（FCEV）、そして水素の利活用をめぐる戦略が変化してきた。端的に言うと、インフラを含む周辺環境整備へと注力しはじめたのだ。しかも、それは単独でではなく、曰く“水素の「仲間づくり」”を通じて、である。

2021年5月に行われたスーパー耐久シリーズの1戦、富士24時間耐久レースに水素エンジンを積むカローラで参戦して以降、このスーパー耐久シリーズのパドックにて毎戦のように新たな技術、取り組み、パートナーシップなどの発表、説明、懇談の場を設けているトヨタ。ほぼ毎戦、追いかけ続けてきて感じるのは、モビリティの活用により水素社会実現のためのペースメーカーとなるというトヨタの強い決意だ。

2014年に初代モデルが発売され、2020年に2世代目に進化したトヨタのFCEV「MIRAI」のセールスは、今ひとつという状況が続いている。この話になると、まず浮かび上がってくるのは水素充填インフラが充実していないということだ。実際、それがすべてではないにしても、大きな要因であることは間違いない。

インフラ構築には踏み込まない方針を転換

もっとも、当初から水素インフラがFCEV普及のカギを握ると言われていたわけだが、当初、トヨタはインフラ構築には足を踏み込まないようにしていると見えた。例えとして出されたのが花とミツバチの話。

花が魅力的であればミツバチが自然に集まってくる。クルマが魅力的であれば、インフラも自然に整備されてくる……というわけだ。が、やはりクルマの台数が出なければ、仮に国や行政が号令をかけたとしても、インフラ構築は進まないというのが、これまでの状況だった。

それならば、という覚悟か、トヨタが方針を転換してきたように見える。実際のところ、単にMIRAIを売る、売らないというところにとどまるものではない。資源のない日本が水素社会に舵を切っていくに当たって、MIRAIに限らず、クルマ、モビリティを活用して、水素社会実現へと導いていく。しかも、単独ではなく賛同者を増やしながら、というのがトヨタの考えである。

そのために重要なのは、まず水素が使われる世の中を作ることだ。需要が増えれば貯蔵や輸送などのコストが下がり、一層の需要を喚起することになる。多くの事業者の参入を促すことにもつながるのは自明のことと言える。