「また、各地域で行われる全軟連の大規模なトーナメント大会を運営するには保護者のコミットメントが不可欠です。チームの役員のお父さんやお母さんが事前に会議に参加したり、当日朝早く集まって準備をしたりしてくれないと、何会場もあるトーナメント大会は運営ができない構造になっています。そうでないと成り立たない仕組みです。
仮に、この通知にあるように、全軟連が全国の学童野球に本気でイノベーションを起こすつもりがあるのなら、大会運営のあり方を検討したり、多様な方針のチームが存在しうるような環境整備にも取り組むべきです。すでに全軟連には所属せず、このような改革を進めている進歩的なチームが全国に存在しています。そんなチームとの連携を進めていくことも必要だと思います」
「この程度では変化は望めない」
前橋中央硬式野球倶楽部で小中学生を指導して、軟式も含めた少年野球の事情に通じている春原太一代表理事は次のように語る。
「通知を出さなければならないところまで放置してきたにもかかわらず、この程度では変化は望めないと思いました。学童野球をはじめ中学クラブチームなどは支部運営から大会運営までが、すべてボランティアで保護者を含めて多くの方に関わってもらわないと回らないのが現実です。ここが協力ありきの雰囲気を生んできたのだと思います。
チーム運営もボランティアが原則のチームほど、上記のような当番が回ってくるのだから普段から手伝わなければならないような雰囲気となると感じています」
「一般的な学童チームは、保護者は自分の子どもを預ける間だけ、代表や指導者が変わらずにチーム運営に関わります。保護者は言いたいこともいっぱいあるけど、やりたくないこともいっぱいあるけど和を乱したくない、人間関係を拗らせたくない。自分の子どもがいる期間だけやりやすければいい、終われば一緒に卒業できる、そんな立場の人が運営や指導に当たるわけです。
ただ、少年野球のこうした風潮に『問題がある』ということをあえて明文化して示したことは前進であるとは思います。全軟連はよほどの危機感を抱いたのだと思いますが、根はもっともっと深いところにあることをちゃんとリサーチして考えていくべきだと思います」
全軟連の小林三郎専務理事の真剣な口ぶりからは、今回の「通知」が、少年野球改革の端緒であることが見て取れた。とかく日本の野球界は「腰の重さ」が問題になるが、全軟連には少年野球人口の回復のためにも、機構改革も含めた二の矢、三の矢を期待したいところだ。
