｢欧米のまねではだめ｣｢制限するのではなく質で戦う｣･･･“獺祭の生みの親”が語った日本ブランドの生き残り方　世界の富裕層に刺さる酒をどう造る？

桜井博志（さくらい・ひろし）／1950年山口県生まれ。松山商科大学（現・松山大学）卒業後、兵庫県の酒造会社勤務を経て1976年に家業の旭酒造（現・獺祭）入社。父と対立し2年で退社するも、父の急逝に伴い1984年に出戻り社長就任。2016年、社長を息子に譲り会長に就任（撮影：今井康一）

アメリカでの酒造りで見えた壁

――社名丸ごと「獺祭」へと変更しました。なぜこのタイミングで変えたのでしょうか。

そうとう前から考えてはいたんですよ。戦略的に言うと、絶対変えるほうが有利。だって獺祭というブランドしか作ってないから。「株式会社獺祭」のほうがメッセージ性は強い。

でも大変なんですよね、社名変更って。例えば、酒のラベル表記も変えないといけないし、各種申請をもういっぺんやり直す必要が出てくる。

海外に出ていく中で「何で“旭酒造”なんだ」と言われてきた。（「あさひ」だから）ビール会社が親会社なの？新聞社がバックボーンについているの？って。これはちょっとまずいなと。だからこの際やろうと、やっと決断した。

――海外展開を加速する中で、わかりやすい社名に変えたほうが有利だろうと。2023年にはニューヨークに酒蔵を作り、会長自身も現地に移住しました。

アメリカには日本から3人スタッフが行って、ローカルスタッフを含めて総勢10人で酒を造っている。

輸出だけしているときはいくつもフィルターを通しているから、情報が入ってこないもどかしさがある。反面、現地の市場の問題とかはあまり見えてなかった。今まさに自分がそこへ行ってみると、なるほどアメリカ市場の難しさみたいなものがわかる。とにかく大変大きな壁であることは確かだ。