「新型プリウス」試乗、エコカー脱却のメッセージ PHEVはGTグレード復活を感じる快速ぶり

✎ 1〜 ✎ 106 ✎ 107 ✎ 108 ✎ 最新
拡大
縮小
プリウスPHEVのカットモデル
プリウスPHEVのカットモデル(筆者撮影)

見た目、走り、燃費数値といろいろな意味で劇変した5代目のHVモデルに対して、PHEVではさらに躍動的な動力性能を与えた。PHEVはHVの単なるエコ版にとどまらないという強いメッセージだ。長いEV走行距離と大容量の外部給電ができる環境性能に、過去のGTツインターボではないが、走りの要素をたくさん加えて潜在的ユーザーへの選択肢を増やしたわけだ。

今や燃費数値のトップ争いは、トヨタのコンパクトモデル「ヤリス・ハイブリッド」(FFモデルのWLTC値で最大36.0km/L)や「アクア」(同35.8km/L)が受け持つ。ちなみに、今回の公道試乗における試乗で得られた燃費数値は2.0L HVのFFモデルで23.0~24.0km/L台だった。

1997年の初代プリウス以降、トヨタは25年以上にわたり電動化した車両を世界中で販売してきた。トヨタによると歴代プリウスは約505万台が販売され、これにより約8200万tのCO2削減効果があるという。

脱炭素社会との向き合い方を考える

プリウスPHEVの充電イメージ
プリウスPHEVの充電イメージ(写真:トヨタ自動車)

世界中で炭素の大気排出を減らす社会への動きが本格化している。狙いは温室効果ガスの削減であり、クルマ社会で示せばその筆頭が内燃機関車両が走行時に排出するCO2の削減である。

じつのところ世界中の自動車メーカーは「COP3/京都会議」(気候変動枠組条約第3回締約国会議/1997年)における京都議定書の採択前から、省炭素社会に取り組んできた。具体的には走行時の燃費数値を良くしたり、製造時に発生するCO2を減らしたりしてきたわけだ。

また当時から、各国の自動車メーカーや公的機関では水素を動力源とする利・活用の研究を行いながら、いわゆる合成燃料にしても原料のひとつである合成ガスは100年以上前から実用化に向けた開発が続けられている。

東洋経済オンライン「自動車最前線」は、自動車にまつわるホットなニュースをタイムリーに配信! 記事一覧はこちら

こうしたさまざまな活動のなかで、日本政府は2050年までに温室効果ガスの排出を全体としてゼロにするカーボンニュートラル社会を目指すとした。総量を減らす、排出をなくすというこれまでの活動に加えて、人が出す温室効果ガスの排出量から、自然(森林など)が取り込む吸収量を差し引きし、実質的にゼロにする、これをカーボンニュートラルと定義づけた。

もっともこの考え方は理想論に近い。専門分野に携わる方ならおわかりのとおり、樹木がCO2を吸収できる時間帯は限られており、総量も多くは見込めない。だからこそ、排出段階での総量を減らす/なくすという取り組みが大切になる。クルマ社会においては、乗って楽しく、走らせて優しいのりものを増やすことが重要だ。

西村 直人 交通コメンテーター

著者をフォローすると、最新記事をメールでお知らせします。右上のボタンからフォローください。

にしむら なおと / Naoto Nishimura

1972年1月東京都生まれ。WRカーやF1、さらには2輪界のF1と言われるMotoGPマシンでのサーキット走行をこなしつつ、4&2輪の草レースにも精力的に参戦中。また、大型トラックやバス、トレーラーの公道試乗も積極的に行うほか、ハイブリッド路線バスやハイブリッド電車など、物流や環境に関する取材を多数担当。日本自動車ジャーナリスト協会(AJAJ)理事。日本カー・オブ・ザ・イヤー選考委員。(財)全日本交通安全協会 東京二輪車安全運転推進委員会 指導員。(協)日本イラストレーション協会(JILLA)監事。★Facebook「交通コメンテーター西村直人の日々

この著者の記事一覧はこちら
関連記事
トピックボードAD
自動車最前線の人気記事
トレンドライブラリーAD
連載一覧
連載一覧はこちら
人気の動画
【田内学×後藤達也】新興国化する日本、プロの「新NISA」観
【田内学×後藤達也】新興国化する日本、プロの「新NISA」観
【田内学×後藤達也】激論!日本を底上げする「金融教育」とは
【田内学×後藤達也】激論!日本を底上げする「金融教育」とは
TSUTAYAも大量閉店、CCCに起きている地殻変動
TSUTAYAも大量閉店、CCCに起きている地殻変動
【田内学×後藤達也】株高の今「怪しい経済情報」ここに注意
【田内学×後藤達也】株高の今「怪しい経済情報」ここに注意
アクセスランキング
  • 1時間
  • 24時間
  • 週間
  • 月間
  • シェア
会員記事アクセスランキング
  • 1時間
  • 24時間
  • 週間
  • 月間
トレンドウォッチAD
東洋経済education×ICT