絶好調の｢伊勢丹新宿店｣を支える顧客たちの正体 22年度の売上高がバブルの最盛期越える公算

売上高がバブル最盛期を越える勢いの伊勢丹新宿本店（写真：masy／PIXTA）

三越伊勢丹ホールディングスが4月3日に発表した3月の売上高（速報値）によると、伊勢丹新宿本店の3月度売上高が前年同月比24.8%増を記録した。2022年4月以降は12カ月連続でコロナ禍前の2018年度を上回るペースで推移しており、2022年累計では1991年度の過去最高売上高（3000億円超）を上回る見込みだ。

2021年度の国内百貨店売上高は4兆4183億円で、1991年度の9兆7130億円から百貨店市場が大幅に縮小していること、インバウンド需要が本格的に戻ってきたのは今年に入ってからということを考えると、にわかには信じられない好業績である。

この好調は伊勢丹新宿本店だけのものなのだろうか？ それとも長らく「終わっている」と言われ続けてきた百貨店業界全体が活気を取り戻してきているのだろうか？ まずは伊勢丹新宿本店の好調の要因を分析してみることにしよう。

日本で増えている富裕層と超富裕層

コロナ前の百貨店業界にとって、インバウンドの免税売上高の拡大は最重要課題だった。2018年度の伊勢丹新宿本店の免税売上高は296億円（前期比3.1%増）で、売り上げシェアは10.3%。三越銀座店にいたっては、売り上げの約3割を免税売上高が占めるまでに成長していた。

それがコロナ禍でほぼゼロになってしまった。2019年度の訪日外客数は3188万人だったのが、2021年度にはわずか24万人に。2022年になっても382万人にとどまっていた。国内に居住している外国人の代理購買を考慮したとしても、この間の売り上げのほとんどは内需によるものだと言っていいだろう。

が、その内需を“特需”に変えたのは、純金融資産保有額が1億円以上5億円未満の“富裕層”、そして5億円以上の“超富裕層”である。