職場の居心地がとってもいい人がハマる落とし穴 もやもやする人はいきなり転職ではなく副業を

会社に対する「もやもや」は、企業間越境で晴らします。出向や企業間の協働プロジェクト、異業種研修や副業・兼業がそれにあたります。一時的でも会社を離れると、隣の芝生が青く見えてきます。それが、その後の仕事の再定義や自社の再認識につながります。キーワードは〝相対化〞です。

企業間越境は、他社に対する興味・関心がないとできません。また、自分の仕事の根本価値から目を逸らさないことが重要です。

企業間越境で、会社の「もやもや」を突破してください。

副業・兼業で、仕事と"好き"をつなげる

仕事ができるようになって、余力もでてきた。自分でやりたいこともある。そんな人には副業・兼業がおすすめです。

最近よく耳にする副業や兼業。副業と兼業に法律的に明確な違いはなく、〝本業以外にも仕事を持っている状態〞を指します。2018年1月、厚生労働省が「モデル就業規則」を改定し、これまでの「許可なく他の会社等の業務に従事しないこと」という規定は廃止されました。

そして、「労働者は、勤務時間外において、他の会社等の業務に従事することができる」ことになりました。労働者の自由として、副業・兼業が明文化されたことで、大きな注目が集まっています。政府・経済産業省や経済団体等でも議論が盛んになり、副業・兼業を認める企業は増加傾向にあります。

副業・兼業も越境として捉えることができます。ただし、雇用契約を結んでいる自分の会社以外で仕事を持つことには注意が必要です。次の流れで確認していきましょう。

・まず、副業・兼業が自社で認められているか確認する。多くの企業が副業・兼業を解禁しているようですが、さまざまな観点から認めていないところもあります。特に自社と競業する企業や組織での副業は認められないケースがほとんどです。

副業先の企業・業務内容・雇用形態・就業時間・勤務日数等での制約がありますので、どのような副業・兼業ができそうかを確かめることが大切です。

また、労働基準法で明確に、「労働時間に関しては、事業場を異にする場合においても労働時間に関する規定の適用については通算する」とありますので、副業・兼業先と自社での労働時間を合算することが求められます。このあたりは人事部が詳しいので、相談することが必須です。