TikTokとYouTube｢縦型動画｣使いこなす必勝法 企業アカウントは｢有名人使えばOK｣ではない

YouTubeは登録者数0人でバズることはなかなかありませんが、TikTokはユーザーに刺さるコンテンツであれば、フォロワーのいない1本目からバズることがありえます。企業担当者が予算をかけてYouTube動画を作るよりも、手軽にスマホでTikTokを撮影してみてどういった動画がバズるのか、興味を持たれるのかを研究するほうがスピードもコスト感もよいと思っています。

例えば前回もご紹介した「大京警備保障」という会社のアカウントは、40〜50代の男性社員たちが踊ったりTikTokのバズネタを再現したりした動画を多数投稿し、現在270万人のフォロワーがついています。ここまでくると企業の活用例というよりかは、TikTokクリエイターとして成立しているのですが、その影響で会社の知名度アップや、採用での問い合わせ増加などは起きていると思われます。

人を軸にするか商品を投稿するか

企業がTikTokを活用するパターンとして、「大京警備保障」のように社員や社長など人軸で発信するパターンと、ユーザーに自社の商品を投稿してもらうパターンが挙げられます。

認知度向上や採用を目的に、自社の楽しさや名前を知ってもらいたい、というニーズに対しては前者が、自社の商品を訴求したい、購買につなげたいというニーズでは後者を狙っていくのがおすすめです。

人軸パターンでは「大京警備保障」を筆頭に、社員をTikTokerにしていく事例が増えてきました。5万6000フォロワーがいる「自在な整骨院」は、女子社員や医師が踊る動画で会社の知名度を上げています。

建築業の株式会社リンクロノヴァの「ながの社長」は、社長がオフィスでご飯を食べたり、部下にいじられたりする場面を投稿し、62万フォロワーがついています。同じく社長系では、部下が「社長、社長！」と質問を問いかける「こまちゃん社長」が17万フォロワー、社員では「全力会社員のよこちゃん」という企業の広報を行う女性が発信しているアカウントが24万人と伸びています。

人軸でTikTokを伸ばすにはTikTokerとしての面白さが欠かせなく、社内から人を出すことのハードルが高く、なかなか参入することの難しさがあります。反面でバズったときにはその人自体にファンがつくので離れにくいという側面もあります。