大林組、利益率急低下を招いた「ある特別な事情」 土木事業の採算が急悪化、工事損失引当金も膨らむ

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スーパーゼネコンの業績が足もとで急激に落ち込んでいる。中でも大林組の利益急落の背景には「ある特別な事情」が絡んでいる。

土木事業、建築事業ともに利益率が低下基調にある。写真はイメージ(撮影:今井康一)

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「低利益、みんなで渡れば怖くない」

スーパーゼネコンのある広報担当者は8月上旬、ゼネコン大手各社の決算を見て、自虐気味にそうつぶやいた。

上場するスーパーゼネコン4社の業績が落ち込んでいる。大成建設は8月5日、今2022年3月期第1四半期(2021年4~6月期)の営業利益が前年同期比80.7%減の33.8億円になったことを公表した。大林組、鹿島、清水建設もそれぞれ、前年同期に比べて大幅な減益になった。

各社の利益が急落した理由は、受注競争の激化により建築事業の採算性が下がったこと、さらに前期ほどの大型工事がなく、土木の利益率が低下したことなどだ。ところが、大林組に関しては「ある特別な事情」が絡んでいる。

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