大手ゼネコンの多くが2023年3月期の営業利益予想を下方修正した。大手ゼネコンほど資材高の打撃を受けやすい構造になっている。
「経営環境は厳しい。バラ色の想定なんて、当面はとてもできない」。準大手ゼネコンの首脳は、深いため息をつく。
大手ゼネコンは今2023年3月期の業績計画を相次いで減額している。スーパーゼネコンの大林組は11月7日、通期の売上高が期初計画比で50億円減の2兆0450億円(前期比6.4%増)に、営業利益が同140億円減の860億円(前期比109.5%増)になるとした。
準大手ゼネコンの戸田建設も、通期の営業利益を期初計画から79億円下方修正し、126億円になる見通しを公表した。これは前期の営業利益実績243億円に比べて、およそ半分となる低水準だ。同じく準大手ゼネコンの三井住友建設も、通期営業利益を期初計画から半減の75億円(前期実績74億円の赤字)とした。
スーパーゼネコンの大成建設や清水建設は現在のところ、期初の通期業績計画を据え置いている。だが、上期(2022年4月~9月期)の利益実績は両社ともに、通期計画に対しての進捗率がかなり低いため、いずれ下方修正を迫られる可能性が高い。
ゼネコン大手業績悪化の要因
この記事は会員限定です。登録すると続きをお読み頂けます。
登録は簡単3ステップ
東洋経済のオリジナル記事1,000本以上が読み放題
おすすめ情報をメルマガでお届け
無料会員登録はこちら
ログインはこちら