ゼネコン業界で急速に高まる再編機運。「再編の先陣を切る」と、公言する大成建設の相川善郎社長に今後の再編を直撃した。
技術の進化を見据えた業界の再編が必要であることを説く大成建設の相川善郎社長（撮 影：梅谷秀司）
ゼネコン業界ではここにきて、再編の機運が急速に高まっている。再編と言っても、これまでのように、ゼネコンとゼネコンが統合する「1+1」の形式ではない。今後は、あらたな「3つの形」で再編が進むと考えられる。
ひとつは異業種の参入だ。総合商社大手の伊藤忠商事が準大手ゼネコンの西松建設へ2021年12月に出資したことは、ゼネコン関係者に驚きを持って迎えられた。
もうひとつは緩やかなアライアンスだ。鹿島と竹中工務店、清水建設が幹事となって次世代技術の開発で連携する「建設RXコンソーシアム」が2021年9月に発足した。3つめはM&A（合併・買収）によるグループ化である。清水建設は今年3月、持分法適用会社の日本道路を子会社化し、連携をより密にしていく。
かねてから「ゼネコン再編の先陣を切る」と公言していた大成建設の相川善郎社長。この先に待ち受ける業界再編の荒波をどのような戦略で乗り切るのか。
産業構造が変化、業界再編は必要
――再編に対する考え方は？
建設業界の再編は、必要だと考えている。この2年ぐらい、社会のサステイナビリティ（持続可能性）が非常に重要視されていて、企業も脱炭素化といった技術の開発が急速に求められている。そういう中において、今まで労働集約型だった建設業は、技術優先型の産業へ変わっていく必要がある。
この記事は有料会員限定です。
ログイン(会員の方はこちら)
有料会員登録
東洋経済オンライン有料会員にご登録頂くと、週刊東洋経済のバックナンバーやオリジナル記事などが読み放題でご利用頂けます。
- 週刊東洋経済のバックナンバー(PDF版)約1,000冊が読み放題
- 東洋経済のオリジナル記事1,000本以上が読み放題
- おすすめ情報をメルマガでお届け
- 限定セミナーにご招待
トピックボードAD
有料会員限定記事
無料会員登録はこちら
ログインはこちら