スカイマーク､手元現金確保に”奥の手” ファンドも食指｡ヤマ場は繁忙期後の秋か

業況が厳しくスカイマークは機材の拡大計画を見直す方向で動いている（撮影：尾形文繁）

エアバスの超大型旅客機「A380」の解約騒動に揺れるスカイマークが、A380以外に保有する航空機でも、従来の計画を見直す方向で検討していることが東洋経済の取材でわかった｡

スカイマークはリース契約によりボーイングの小型機「737」を30機、エアバスの中型機「A330」を2機と、合わせて全32機を保有している（2014年7月末時点）。6月13日の決算説明会では、15年8月までの順次導入によって、広い座席で差別化を図るA330を10機まで増やし、保有機材を38機まで拡大する機材計画を示していた。だがこれを見直し、当面、32機前後のままで抑制する方向で考えているようだ。

部品や装置類も現金化

具体的には、A330の導入計画は維持すると見られ、その分、737を従来計画よりも早期に償還する可能性が高い。この方策は直近、西久保愼一社長ら経営陣の間で議論されたようだ。また、LCC（格安航空会社）との競争が激化し、着陸料や賃料負担が重く赤字が続いている成田空港の3路線（札幌、米子、那覇）については、8月中にも撤退の方針を正式決定する。

航空機導入の計画変更は、不採算路線の縮小に伴って機材が余るのを防ぐ意味もある。同時に、保有する機材を増やさないことで今後のリース料支払いが抑制できる効果も大きい。さらにこれ以外にも、資産として保有する予備エンジンをはじめとする部品や装置、運搬具などを外部に売却し、代わりにそれらをリースで調達する方式に改める。部品類の売却で、数十億円単位の現金確保をもくろんでいるとみられる。