最後に、トップ50平均と全企業平均の比較をしたい。そもそもトップ50の平均と、全企業平均では、総合評価点は1点以上差がある。しかし、その中でも「人材の長期育成」「法令順守意識」はトップ50企業のほうが1.2ポイント以上高い結果となっている。
トップ50企業には、大手企業が多くランクインしているが、「そもそものコンプライアンスの基準の高さ」や「社内労働市場の形成による長期間にわたる人材活用」が中小企業に比べて進めやすい。それが、スコア差にも影響していると思われる。
トップ50企業の具体的なクチコミをいくつか紹介したい。
「語学研修や新技術に対する研修制度や社内勉強会などがあり、希望すれば概ね誰でもこれらを受講することができる環境にあるため、キャリア開発の間口は広い」(野村総合研究所、新卒、システムエンジニア)
「グループ各社及び社員一人ひとりが順守すべき考え方と行動の在り方を「味の素グループポリシー(AGP)」として味の素グループが事業を展開する国・地域の全22言語に翻訳し共有している」(味の素、中途、技術職)
働きがいのある企業づくりとは
最後に、このランキングから見えてくる、これからの働きがいのある企業づくりの指針についてお伝えしたい。このランキングの中で、昨年のランキングから大きく評価スコアを改善し(0.2ポイント以上)、順位をあげた企業(トップ50のうち9社該当)について共通点はないか、分析してみた。
分析結果からは、「人材の長期育成」のスコアが大きく改善した企業がランキングをあげていることがわかった。
昨今、ジョブ型雇用制度の導入に関するニュースを見かけることが多くなったが、自分のキャリアに対する感度や危機感が高くなっており、自身の市場価値を高めることのできる機会や環境がある企業への評価が高まっていることが推察される。
人材の長期育成は、すべての評価項目の中でももっとも平均点が低い項目でもあるので、従業員の市場価値を高められるような仕組みや業務設計ができている企業は、そのこと自体が労働市場における競争優位性になるかもしれない。
これからの就職・転職先選びや、企業経営に役立てていただきたい。
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