立命館の文化人類学者｢研究は何でもOK｣の驚異 アフリカでは古着商にもなる大胆な調査を実践

――今はどんな研究をされているのですか？

ケニアの「ビットペサ」（BitPesa）という仮想通貨について研究したいと思い、人類学の貨幣論などを勉強しています。

ブロックチェーンは、仮想通貨や暗号通貨を使った国際的な取引決済に使えますよね？ でもそれだけでなく、地域の中で流通し、地域経済を創出するコミュニティー通貨のような使い方もできる。

ケニアのスラムでコミュニティー通貨がつくられたというニュースもあり、面白そうだな、と。だけど、現地に行って、ちっとも面白くなかったら、違うテーマになると思います。そうなったら、仮想通貨のことは忘れているかもしれません（笑）。

文化人類学は「何でもあり」

――「もはや、人類未踏の地はない」と言われます。そうした中で、文化人類学者たちはどんなフィールドを対象としていくのでしょうか？

昔ながらの文化人類学は、狩猟採集民や牧畜民を対象にしてきました。そうした人々もスマホを使う時代です。文化人類学は何でもあり。研究テーマは尽きません。

ロボットや科学技術を対象とした人類学も盛んになっています。ロボット開発者のラボや購入者のところにフィールドワークに行く。そういう分野でも人類学の理論は活用されています。

――応用の幅は広がっていると？

最新の人類学の議論も、かつての議論の積み重ねの上にあります。だから私は、古典的な人類学の重要性が増していると考えています。

例えば、ブロックチェーンは法定通貨（円、ドルなど）との関係がよく語られますが、人類社会において、複数の貨幣が同時に使われることはいくらでもある。人類学者の深田淳太郎氏が研究しているパプアニューギニアのトーライ人の社会では、貝殻貨幣を使っています。貝殻で税金を払えるし、法定通貨との互換性もある。

ミクロネシアのヤップ島で使われる石の貨幣は巨大で、パンと交換するようなモノではありません。公の場で誰から誰にモノが委譲されたかを宣言する、ある種の記憶媒体、記録媒体の役割を持ちます。貨幣の循環が成し遂げる目的は全然違いますが、システムとしては（取引情報を書き換えできない形で記録する）ブロックチェーンと似ています。

シェアリングエコノミーは「分配経済」。狩猟採集民の社会では、今でも分配は社会の重要な基盤です。そういう意味では、これからどんな経済社会がやってくるかを考えるときには、人類学の古典的なテーマが重要な示唆を与えてくれるのではないでしょうか。

取材：末澤寧史＝フロントラインプレス（Frontline Press）所属