日本人はWeb会議がいかに使えるかを知らない リアル会議じゃないとダメだと思っている人へ

定年になっても、仕事をする能力がなくなるわけではありません。本来から言えば、組織に束縛されることなく、それまでより自由に仕事ができるはずです。それでも、オフィスを用意できないために、どこかの組織に再雇用されるしか方法がないということになっています。

定年になると困るのは、仕事をできなくなることでなく、オフィスを持てなくなることなのです。

その問題が解決されました。仕事をする意思さえあれば、自宅にいたままで仕事を続けられるようになったのです。

もちろん、以上で述べたことは、定年退職後の人々に限ったことではありません。組織に雇用されず、独立して仕事をしたい人たちにとって、共通の問題です。そして、Web会議は、これらすべての人にとっての福音です。

日本でWeb会議というと、社内の人たちとの会議や打ち合わせを想定する人が多いと思います。

もちろんそれは重要なことですが、社外の人々との会議もあります。

そして、Web会議で社外の人々との連絡や打ち合わせを簡単にできるようになったことの効用は、社内の会議の場合より大きいことが多いでしょう。

これまでは、打ち合わせの時間と場所を設定し、そこまで移動しなければなりませんでした。つまり、社外会議は、社内の会議よりコストが高かったのですが、Web会議によって、この手間と時間がなくなりました。

これによって、社外の人とのコンタクトがより容易に行えるようになりました。

日本の組織は閉鎖的ですが、そうした制約を打破することが可能になっているのです。

遠隔医療は、コロナ後でも必要

遠隔医療に関して、医師会は否定的です。理由として挙げているのは、「遠隔だと見落としがある」ということです。

確かにそのとおりで、対面している場合に比べて遠隔医療で情報が欠落するのは間違いない事実だと思います。

ただし、ここで問題なのは、患者のコスト面が考慮されていないことです。

遠い病院まで通い、そこで長時間待たされるのは、患者にとって極めて大きなコストです。

そうしたコストを考えれば、現在は対面で行われているもののうち遠隔医療に転換すべきものは、かなり多いと思われます。

コロナ禍では院内感染という大きなコストが生じましたが、仮にコロナが収束しても、通院に多大のコストがかかることは間違いありません。したがって、遠隔医療は、コロナ後においても積極的に進めるべき課題です。