｢社員が休まない会社｣が抱える根本的な問題 経営者からみて休みはメリットでしかない

社員がなかなか休まない会社の経営者に欠けている視点とは？（写真：YinYang／iStock）

今までは会社が人を選ぶ時代だったが、人手不足に陥っている現在の日本では、人が会社を選ぶ時代になってきている。こうしたご時世に必要なのは、経営者が「働き方改革」と同じように、「休み方改革」を進めることだ。会社が魅力的になれば、魅力的な人材が働きたいと集まってくるはずだ。

だが、実際どうすれば休み方改革を進めることができるのだろうか。今回は筆者自らの経験を基に、経営者の観点から社員が休むメリットと、休むための仕組み作りについて考えてみたい。

ベストな「休み方」は人により違う

筆者は新卒でアクセンチュアに入社し、コンサルティング業務に従事した。コンサルティングは、短い時間軸の中でクライアントが抱える経営課題に対して方向性を示していく仕事で、数カ月単位のプロジェクトごとに、アウトプットベースの働き方をする。

当時参画したのは、金融機関の基幹システム刷新プロジェクトや、企業統合に伴うシステム統合プロジェクト、事業戦略策定、新規事業の立ち上げなど。プロジェクトの間はハードに働き、終了後に次のプロジェクトが始まるまでの1週間から2週間、まとめて有休を取得。そして長期休暇ごとに海外旅行に行くという、集中的に働いて集中的に休むというサイクルを築き上げた。

しかし、困ったことが起きた。ベンチャー企業に転職してからのことだ。ベンチャー企業はコンサルティング会社と働き方がまったく異なり、プロジェクト単位、アウトプットベースでの仕事ではなく、時間単位でつねに動き続ける働き方だったのだ。

それまで「プロジェクトが終わったら休む」という休み方をしていたので、あまりの違いに休むべきタイミングがわからなくなってしまった。趣味の海外旅行に行く機会を見つけるのも難しい。そこで海外旅行ではなく、3連休に有休をくっつけて、国内47都道府県を回る旅をするようになった。

休むタイミングを自分で作るためには、仕事のタスクコントロールもおのずと必要になり、結果的に「休み方」だけではなく、「働き方」も自分自身で変えていくことになった。