独自マップ！全731｢災害拠点病院｣はここだ 来るべき災害に備える｢医療体制｣の最新事情

厚生労働省「災害拠点病院一覧」(2018年4月1日現在)を基に、災害時に拠点となる病院をマッピングした。詳細データやダウンロードはこちら（https://toyokeizai.net/sp/visual/tko/disasterbases/）

6月の大阪北部地震で5人が命を落とし、西日本豪雨では200人以上が亡くなった。9月には北海道胆振東部地震もあり、いまだに多くの人が行方不明になっており、安否が気掛かりだ。こうした「万が一」の災害でケガをしたり、避難所で病気になったり、持病が悪化したりしたら、私たちはどのような医療を受けられるのだろうか。

災害時の医療体制は、1995年の阪神・淡路大震災を発端とし、2011年の東日本大震災などの経験を積み重ねつつ、整備が進められてきた。その中でも柱となる組織が、災害派遣医療チーム（DMAT：Disaster Medical Assistance Team）だ。その活躍ぶりは、東日本大震災や熊本地震などでも大きく報道された。しかし、具体的にどのようなチームなのかは意外に知られていない。

DMATの役割は医療行為だけではない

DMATは、災害の発生からおおむね48時間以内（急性期）に救命治療を目的とする活動を行う、専門的な研修・訓練を受けた医療チームだ。医師1人、看護師2人、業務調整員1人（事務系職員）の4人で構成される。

チームは、基本的に災害拠点病院など病院単位で結成され、複数のチームを持つ病院もある。厚生労働省が実施する研修を修了した医療関係者が「DMAT隊員」として登録され、技能の維持を目的に日頃から研修や訓練を受けて出動に備えている。DMATは各都道府県に設置され、必要時に相互応援する。

緊急性の高い出動となると、映画化もされたテレビドラマ『コード・ブルー』でおなじみのドクターヘリで、瀕死の傷病者を搬送するイメージが強いのではないか。だが、DMATの役割はそれだけではない。