研究によると、南海トラフ地震の影響は全国に及ぶという（写真：筆者と井上寛康氏の共著論文より）
9月4日、関西地域を台風21号が直撃し、大きな被害をもたらした。そして、今度は9月6日に、北海道を最大震度7の直下型地震が襲った。こうした巨大災害は経済に大きな打撃を与える。だが、どの程度の影響があるか、把握できているだろうか。早稲田大学政治経済学術院の戸堂康之教授が「ネットワークの経済学」の研究成果を基に解説する。
人々は仕事や趣味のつきあい、SNSでの友だちなど、さまざまなネットワークでつながっている。このような社会ネットワークでは、非常に多くの人とつながる中心的な人がいる、つまり「ハブ」があることが多い。
ハブを持ったネットワークでは、人々はハブを通じて間接的には意外に近い関係でつながっている。Facebookでは、ある人から友だち関係をたどって何人目で別のある人にたどり着くかを計算すると、平均は4.7人目だという［1］。
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つまり、誰もが世界中の人とたった4人を隔てた先でつながっているのだ。このような「スモールワールド・ネットワーク」と呼ばれる構造を持ったネットワークでは、知識や行動、病気などが素早く伝わることが知られている［2］。
企業も同様で、サプライチェーンや株式所有、共同研究などを通じてつながっている。近年の経済学では、このような企業ネットワークを通じて生産性や経済ショックが伝わっていくことを分析した研究が急増している。
ネットワークは｢奥深い｣
日本では、東京商工リサーチや帝国データバンクなどが収集した100万社規模のサプライチェーンのデータがあることから、サプライチェーンにかかわる研究が進んでいる。このような研究から、日本のサプライチェーンもスモールワールド・ネットワークになっていて、全国の企業間の平均的な隔たりは4.8社分であることがわかっている［3］。
つまり、ある企業からサプライヤーもしくは顧客をたどって行けば、大体の企業には5つ目でたどり着ける。この平均値は前出のFacebookのものに相当近いが、まったく別種のネットワークなのに平均的性質が似ていることが多いのが、ネットワークが不思議で奥が深いところだ。
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