就活生は｢釣り求人｣に惑わされてはいけない 企画､コンサル…好感ワードで職種を｢盛る｣

採用の募集要項などに記載されている職種の文言が、実態とは乖離しているケースもある（写真：A_Team / PIXTA）

本格的な就職活動シーズンとなり、すでにエントリーが済んだ人もいれば、まだどの企業にエントリーをしようか迷っている人もいるだろう。エントリー先を決める際に参考にする情報は、「求人ページ」や「求人票」が一般的だ。

「就職四季報」特設サイトはこちら

20代向けのキャリアカウンセリングを行っていると、求人票に記載してある、給与や年間休日といった”条件面”を気にしている人が多いように感じる。また、そこに記載されている業務内容の文言だけでエントリーするかどうか、決めている人もいる。

独立行政法人労働政策研究・研修機構が実施した「若年者の能力開発と職場への定着に関する調査」（2016年実施）によると、新卒3年以内の離職者の離職理由として、「肉体的・精神的に健康を損ねた」（男性 26.9％、女性 29.3％）に並んで男女ともに多いのが、「労働時間・休日・休暇の条件が良くなかった」（男性 31.8％、女性 28.7％）と、「自分がやりたい仕事とは異なる内容だった」（男性 28.4％、女性 20.4％）だ。この2つは、就活のときに事前に条件を確認していたにも関わらず、短期離職につながってしまっている。

仕事内容を”盛る”求人が少なくない

その多くは仕事内容や労働条件を勘違いしていたり、詳しく把握してなかったりしたことに原因がある。特に求人に記載されている情報には、注意して見ないと勘違いしやすいものもあることを、知ってもらいたい。

中には、仕事内容を拡大解釈して“盛る”ことで、就活生を引き付ける「釣り求人」が少なくない。就活生に有利な売り手市場の中、企業側は少しでも自社に学生を振り向かせるため、必死となっている。そのために「釣り求人」で会社を良く見せようとする動きが強まっている。