就活生は｢釣り求人｣に惑わされてはいけない 企画､コンサル…好感ワードで職種を｢盛る｣

​さらに、初任給は高いが昇給の伸び率が低く、30歳時の給与や平均給与を低く抑えている会社もある。このように給与に関する条件には、さまざまな“見せ方”が存在する。事前に確認できることは細かく確認しておくことをおすすめする。

情報収集して実態をつかむことが重要

1社目を短期離職した人に、会社を選んだ理由を聞くと、「人が良かったから」という理由をよく耳にする。このように「働いている人」にひかれてしまうケースも相当数いる。下記のような例がそうだ。

​ところが、入社してしまうと採用担当者や社長と一緒に働くことはまれで、実際は現場の社員と一緒に働くことになる。そうすると、その会社に入社した理由が徐々に薄れていってしまい、「何でこの会社で働いているんだっけ？」という、“退職フラグ”が立ってしまう。

ここまで解説してきたような「釣り情報」を見破り、就活を自分の希望通りに進めるための対策をいくつか紹介したい。企業や就活方法によっては、実施できない対策もあるが、1つの参考にしてもらえればと思う。

1. 「募集ポジション」の釣り対策

・仕事の中身（業務内容や実態）をちゃんと把握するため、OB・OG訪問や口コミサイト、業界分析記事等で情報を収集する。

・求人の業務内容を読み込み、不明点をまとめて、選考後に質問できるよう準備しておく（選考中に細かい質問をし過ぎてしまうと、選考に影響が出るだけでなく、適当な回答をされることがある。内定後に聞くのがおすすめ）。

2. 「雇用条件」の釣り対策

・給与は理論年収を計算し、それで比較する。

・把握できない条件は、内定後に確認する（内定後に正式な雇用条件が確定するため）。

3. 「働いている人」の釣り対策

・選考時に実際に配属される部署がわかっていれば、「どのような人がいるのか」「職場の雰囲気」を確認しておく。

・「働いている人」以外にその仕事を選ぶ理由を1つでも多く探す。

就活は一大イベント。こうした対策を実施して、「釣り情報」に惑わされず、自分自身が納得のいく就活を行ってもらいたい。