人生設計の基本公式とは、一言でいえば老後（通常65歳）に「現役時代の何割の生活水準で暮らすか」（通常は7割）を決め、それまでに「手取り年収の何割を貯めるべきか」（＝必要貯蓄率）を計算するものです。誰でも3分で計算できます。計算の仕方は、過去の記事「あなたは65歳までにいくら貯めればいいのか」をご覧ください。初めての読者の方は、このままケーススタディを眺めつつ、読み進めてください。
4歳のお嬢さんは、中学校からは私立が希望とのことで、それを前提に教育費は、余裕を持って1000万円と想定、「必要貯蓄率」を求めます。
小山咲恵さん（34歳）ご夫婦の家計
会社員 共働き
家計の今後の平均手取り年収（Y）950万円
（現在の手取り年収ではなく、残りの現役時代の年数も考え、これからもらえそうな年収を考えて記入します）
老後生活比率（x）0.75倍（老後、現役時代の何割程度の生活水準で暮らしたいかを設定します。小山さんは現役時代の75％）
年金額（P）380万円（2人共が60歳まで厚生年金とした場合）
現在資産額（A）-500万円（現在の貯金額300万円から教育費を1000万円と想定して、学資保険200万円をプラスした金額）
老後年数（b）35年（60歳から95歳まで生きると想定した年数）
現役年数（a）26年（小山さんは60歳まで働くことを予定しているので26年）
会社員 共働き
家計の今後の平均手取り年収（Y）950万円
（現在の手取り年収ではなく、残りの現役時代の年数も考え、これからもらえそうな年収を考えて記入します）
老後生活比率（x）0.75倍（老後、現役時代の何割程度の生活水準で暮らしたいかを設定します。小山さんは現役時代の75％）
年金額（P）380万円（2人共が60歳まで厚生年金とした場合）
現在資産額（A）-500万円（現在の貯金額300万円から教育費を1000万円と想定して、学資保険200万円をプラスした金額）
老後年数（b）35年（60歳から95歳まで生きると想定した年数）
現役年数（a）26年（小山さんは60歳まで働くことを予定しているので26年）
これらの条件を、「人生の基本公式」に当てはめて計算すると、「必要貯蓄率」は24.45％です。
これを毎月に引き直すと、毎月では約19万4000円。年間では、約232万3000円の貯蓄をしていけば、老後は小山家が望む、現役時代の約75％の水準、約44万9000円で生活することができます。これははたして可能でしょうか？
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