韓国のカップルも不妊に悩んでる 「家」を継ぐ意識は薄らぐが、「不妊」がプレッシャーに

 韓国人男性と結婚して８年、２人の子宝に恵まれた日本人女性Ｋさん（３２）は、妊娠までの生活を思うたびに息苦しくなるという。

２０代前半という若さで結婚したＫさんは、結婚後１年を過ぎた頃から、義父母からの「孫の顔を見たい」という言葉に悩まされ始めた。そのうちに何回も「不妊治療を受けたら？」と義母からの執拗な説得もあり、産婦人科の門をくぐったという。「義母が無理やり、門を開けたようなもの」とＫさんは苦笑する。

診察には義母も同席。排卵日まで把握するほどで、近づくと「そろそろねえ」と言ってくるなど、義母による“介入”は強度を増した。

一方の夫は素知らぬ顔。不妊治療も「自分には関係ないから」と拒否。治療開始数カ月後からは病院へ付き添ったが、最後まで非協力的だったという。

「口は出されたが診療費は義母持ちなので、なんとか耐えた」とＫさんは今では笑い飛ばす。同じような話はよくあるそうだ。

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３０歳で結婚、夫とともに不妊治療に取り組む韓国人女性Ｌさん（３３）は、「結婚から１年ぐらい経つと、周囲（自分や夫、双方の両親や家族）からのプレッシャーが私だけでなく、主人にも及び始めた」とため息をつく。女性の社会進出、高学歴化も浸透。Ｋさんのようなケースもあるものの、Ｌさんの夫のように、女性同様に不妊治療を考え、受診する男性も増えている（右図）。３５歳を過ぎて「不妊治療」を強く考えるというのは、日本と同じ事情だ。

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生殖補助医療の需要は、韓国でも高い。医療技術の高度化も重なり、韓国で不妊関連の診療費は右肩上がり。また、不妊患者は３０代がほかの世代と比べ圧倒的に多い（右図）。

「子どもを産み、家を継ぐ」という考え方は今でも残るが、特に１９９０年代ごろまではその意識が強かった。「当時、不妊治療は医学的な不妊カップルだけでなく、“男児を持たない”人たちにまで及んでいた」と東京大学医科学研究所ヒトゲノム解析センターの洪賢秀（ホンヒョンス）特任助教（公共政策分野）は指摘する。だが、「跡取りとしての男児への執着も変化し」（洪氏）、胎児の性鑑別は医療法で禁止されている。