住友ゴムが｢ファルケン｣の拡販に躍起のワケ ダンロップを欧米で売れない苦境挽回なるか

一方、この15年ほどで世界のタイヤ業界は激変する。新興国での自動車普及に伴い、タイヤを製造するプレーヤーも増加。韓国のハンコックやクムホ、台湾の正新など、新興勢が台頭し、日米欧のトップメーカーの競争力は相対的に低下していた。

特に3番手のグッドイヤーは、低採算の米フォード向け生産や原材料高騰などで、2003年に経営危機が表面化。10%強持っていた住友ゴム株の大半を手放した。一時18%あったシェアは2015年には10%を切った。

この頃、タイヤの主戦場になったアジアなど新興国市場は、住友ゴム・グッドイヤー提携の対象外で、2社が競合する場面が増えていた。2014年には、グッドイヤー側が反トラスト法（独占禁止法）違反を理由に、住友ゴム側に提携解消を要求。両社は国際商業会議所に仲裁を申し立てる一方、水面下で交渉を続け、解消で合意した。

それまで合弁（グッドイヤー75％、住友ゴム25％出資）で展開してきた欧米のダンロップ事業はグッドイヤーの手に渡り、住友ゴムが「ダンロップ」を扱えるのはアジアなど新興国が中心となった。結果として、「ダンロップ」は地域ごとに扱う会社が異なるという複雑な状況が出現した。