本当に働きやすい会社を見抜くポイント7選 就活生や転職希望者なら知っておきたい

（3）3年後離職率

3年後離職率とは、新卒者のうち3年以内に離職した人の割合である。

会社に入るとさまざまな上司や先輩がいるし、総合職で入社した場合はどのような部署に配属されるかはわからない。また、新入社員の性格や能力もさまざまである。

そのような中、3年以内にほとんど退職者がいないということは、会社全体として働きやすい職場環境があることの推測になるので、この指標は重視したほうが良い。逆に、3年後離職率が30％とか40%に達しているような場合は、新卒者のうち3人に1人とか2人に1人が3年以内に退職しているということなので、理由のわからないままその会社に就職することは避けたほうが無難であろう。

なお、3年後離職率の情報は、『就職四季報』などの情報媒体で調べるか、可能であれば会社説明会などで質問をして確認をしてほしい。

また、企業規模に対して採用数の多い会社も、入社前にその理由を確認すべきである。

急成長中のベンチャーだからというように明確な理由があれば良いが、売上高は横ばいなのに、人の募集だけ多いという場合は、社員が定着しないので大量採用・大量離職を繰り返して、いわば「人の自転車操業」のような職場環境になってしまっているおそれがある。

加えて、研修制度の有無や充実度も確認したほうが良いだろう。一般的には新卒採用の場合は、ある程度の社内研修を経たうえで、職場に配属される流れになる。ところが、いきなり現場に放り込まれて「とにかくやれ」みたいな形になってしまうと、それに耐えられれば社会人としての成長は早いかもしれないが、耐えられずに離職をしたり、精神疾患に陥ってしまったりというリスクも高い。

入社後の住環境に関する福利厚生

（4）社宅や住宅手当の充実度

新卒者の入社後の可処分所得は、特に実家を出て就職する場合であるが、社宅や住宅手当の充実度によって大きく左右される。

たとえば、私が新卒で入社した会社の就業規則では、28歳まで月5000円の負担で借り上げ社宅に住むことができた。

借り上げ社宅の正規の家賃は5万円程度だったと思うので、年間で考えると、4万5000円×12カ月＝54万円も会社が給与を余分に払ってくれていたことに等しい。私のその会社での初任給は20万円程度であったが、実質的には初任給を25万円くらいもらっている感覚で生活や貯蓄をすることができたので、当時の勤務先には非常に感謝をしている。

独身寮、借り上げ社宅、住宅手当など会社によって手法はさまざまだが、入社後の住環境に関する福利厚生がどれくらい充実しているのかということは、是非チェックをしておきたいポイントである。

また、「通勤による疲労を減らして元気に働いてほしい」という意図で、会社から一定の距離に居住する場合に「近距離手当」を支払うような会社も増えてきている。たとえば、「ニコニコ動画」を運営するドワンゴや、出版大手のカドカワは、両社とも、勤務地から半径5km以内に居住する場合は月3万円の近距離手当を支払うという制度が運用されている。