LGBTへの無策は企業にとって大きな損?

1000人アンケートから見えたもの

「大丈夫、うちの部にはゲイの人はいないから」

「あの人レズビアンってうわさあるけど、楽しそうに仕事しているし、別に何か特別なことする必要はないのでは」

こんにちは。東洋経済オンライン「LGBT最前線」の連載を担当している柳沢正和です。以上のようなコメントは、私がカミングアウトし、職場での性的マイノリティの問題に積極的にかかわるようになってから、何度となく聞いた言葉です。もちろん多くのLGBTがカミングアウトしているわけではないので、職場に性的マイノリティがいるのかというのは見えづらいことです。また当事者がいったいどんな課題を抱えているのかも、非当事者からすると非常にわかりにくいのです。

1000人アンケートで何が見えたか?

企業にとって、何か問題があって、それが生産性に影響するのであれば、人事を中心に取り組みを始めることができます。一部、企業による託児所の設置などを例に挙げることができると思います。ですが、その問題を抱えている人や課題が見えないと取り組みにくいというのが、LGBT特有の問題です。そうしたLGBT特有の問題もあって、企業に性的マイノリティの問題の優先順位を下げる理由を与えるとともに、大きな機会損失にもなっているような気がします。

私個人もカミングアウトしていなかったときには、プライベートのことに話が及ばないよう神経を使って会話していました。たとえば、合コンに誘われれば「彼女がいる」というウソをついてごまかす。こうしたことでも、ストレスを感じ、自分らしくいられない日常が、会社での活動を多少なりとも消極的にさせていたと思います。

今回は、そんな個々人の体験を、1000人を超える当事者のアンケートによってまとめた試みをご紹介します。先日、ゴールデンウイークに東京都渋谷区を中心に開催された「東京レインボーウィーク」の中で、この職場での性的マイノリティの問題に取り組んだアンケート結果が紹介されました。まずアンケートを実施した虹色ダイバーシティの村木さんと対談形式で内容をご紹介したいと思います。

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