LGBTへの無策は企業にとって大きな損? 1000人アンケートから見えたもの

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<アンケートの概要>

2013年2月から3月にかけて、虹色ダイバーシティのホームページでアンケート調査を行いました。45日間、1125人の回答を集めることができました。

既存のアンケート収集サービスを利用し、アンケートフォームを作成しました。スマートフォン、PCから回答できるようにし、ひとつのIPアドレスから1回しか回答できないよう制限をかけました。TwitterやFacebookなどのSNS、LGBT当事者団体のメーリングリストなどで広報を行いました。設問は20問、一部に自由記述欄を設けました。自由記述欄には、「今まで誰にも話せなかった」と、自らの職場での経験や思いを長文で記載した回答者が多かったのが印象的でした。

日本全国、すべての職場にLGBT

では、回答者1125人の基本属性からご紹介しましょう。基本属性としては年齢、地域、性別、性的指向、業界、職種、会社規模、雇用形態を尋ねました。

<年齢>

10~60代から回答がありました。今回のアンケートでは、20~40代の働き盛りの世代で全体の9割となりました。

<地域>

北海道から沖縄まで、全地域から回答がありました。東京、関東、関西の在住者で7割になります。LGBTの話は東京だけのことだと言われることもあるのですが、日本全国にLGBTは存在するのですから、地方であってもLGBT対応は必要だと私は考えています。

<性別、性的指向>

全回答者のうちLGBTが1025人、それ以外の性別や性的指向(たとえば誰にも恋愛や性愛の感情を抱かない「無性愛」など)を回答したのが100人でした。LGBTの回答者の内訳は、ゲイ・バイセクシュアル男性が353人、レズビアン・バイセクシュアル女性が496人、トランスジェンダーが176人(FTM113人、MTF63人)です。

※MTF 男性から女性等へのトランスジェンダー、FTM 女性から男性等へのトランスジェンダー

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