自動車業界はどう動く？　原料炭が３倍に暴騰　鉄鋼値上げの行方

「お客様に粘り強く、粘り強く、粘り強く話をして、理解していただいたうえで製品価格に転嫁する」

４月９日、新日本製鉄と韓国最大手ポスコとの友好関係４０周年記念コンサート後の会見で、新日鉄の三村明夫会長は鋼材値上げへの意欲を強調した。

この日はくしくも、資源メジャーの一角であるＢＨＰビリトンが原料炭価格の値上げを正式に打ち出した日。新日鉄とポスコの友好関係を強調するはずの会見は一転、鋼材値上げアピールの場へと変わった。

三村会長が「粘り強く」と３度も繰り返したことは、鉄鋼業界が置かれている現状の深刻さの裏返しでもある。それほどまでに、今年度の鉄鋼原料の騰勢はすさまじい。

　主原料の一つである原料炭の価格は、２００７年度の１トン当たり９８ドルから０８年度は２０２ドル増の３００ドルで決着した。もう一方の鉄鉱石も０７年度の同４８ドルから３１ドル増の７９ドルに決まった。値上げ幅は、原料炭、鉄鉱石ともに過去最大。背景にあるのは、中国を中心とした世界的な鉄鋼増産と、寡占化で発言力を増す資源メジャーの存在だ。

鉄鋼側にも、鉱山側が強気の姿勢で交渉に臨んでくるという予感はあった。通常なら原料交渉が決着してからユーザー側との鋼材価格交渉を本格化させるが、今回は「見切り発車せざるをえない状況」（新日鉄幹部）と判断。０８年初から、１トン当たり２万円を前提に値上げ交渉を前倒しで開始し、現状認識のすり合わせを急いできた。

こうした新日鉄の前倒し戦術によって、２月時点では「国内市場は値上げできる状況にない」（トヨタ自動車の渡辺捷昭社長）と難色を示していた自動車業界も、４月初めには「２万円で妥結というムードが漂っていた」（商社筋）という。

主要鉱山が軒並み冠水　予想超す大幅値上げに

ところが、予期せぬ天災によって状況は一段と悪化した。国内鉄鋼各社の原料炭の主要調達先である東豪州を、年明けから２度も大雨が襲ったのだ。主要鉱山は軒並み冠水し、操業停止に。原料炭シェアで世界首位のＢＭＡ（ＢＨＰと三菱商事の合弁）はフォースマジュール（不可抗力）を宣言し、供給を一時停止した。

だが、鋼材生産はストップできない。原料炭の在庫が適正水準を割り込み始めた新日鉄など高炉３社は、長期契約の３倍近い価格で米国から緊急調達を実施。前出の新日鉄幹部は「うちもフォースマジュール宣言をしたいよ」と嘆き節を漏らした。