トヨタにはできなかったホンダＬＯＬ戦略の威力

日系大手３社の中で、なぜホンダだけ黒字なのか？

去年の今頃なら、その理由は明快だった。ガソリン価格が急騰し、経済性のいい小型車の人気が爆発した昨夏、米国ディーラーからは「もっと『シビック』をくれ」と矢の催促だった。

円の急騰にも比較的強かった。円高であろうが円安であろうが、需要地で生産する、それがホンダのやり方。米国の現地生産比率は７割超に達する。部品の現地調達率も業界トップの８割を誇る。

世界的経済危機のただ中でも、新興国の２輪車需要が力強かったこともホンダを助けた。

日本国内では今年２月５日に１８９万円から買える新型ハイブリッド車「インサイト」を発表。発売時にすでに１カ月分の販売目標に相当する受注を獲得し、瞬く間に大ヒット商品となったのは記憶に新しい。

しかし、それと同時に、昨年後半からはホンダにも逆風は強まった。

まずは過剰在庫だ。小型車の好調持続が災いし、生産調整のタイミングが遅れた。普通なら５０～６０日もあればいい米国ディーラー在庫が、一時１２５日分という危険水域に突入。３月末時点でディーラーに１０万台、ホンダに１０万台の在庫が残り、１５００億円以上の資金負担がのしかかった。６月もまだ６４日と、トヨタ自動車の４７日、日産自動車の５８日を上回る。減産は夏場いっぱいかかりそうだ。

インサイトも、５月にトヨタ自動車の新型「プリウス」が発売されると、国内販売１位の座は簡単に取って代わられた。ハイブリッド車の本命市場と目する米国の出足ももたつく。６月までの販売はわずかに７５２４台。「米国の消費者は極めて合理的に動く。今回のインサイトはガソリン価格１ガロン３ドル以上で４年乗れば元がとれるということで仕込んだが、今のように２ドルではメリットを感じてもらえない」（近藤広一・ホンダ副社長）。米国の販売目標１０万台の達成はこのままでは難しい。

相変わらず踏ん張る２輪車を除けば、ホンダを取り巻く環境は極めて厳しい。さて、それでもなぜホンダは赤字にならないのか？