日本人は世界一､自分の会社を嫌っている 日本のサラリーマンは3分の1が｢反乱分子｣

最近、欧米では「従業員満足度」のかわりに、この「エンプロイーエンゲージメント」を重要な経営指標として掲げる企業が増えている。この指標のグローバル規模の調査も数多くあり、その中の一つが、世界的な調査会社、ギャラップ社の行ったものだ。2011-2012年にかけて142か国、20万人以上を対象に行った調査（表1）で、日本で「engageしている」と答えた人の割合は先進国中、最も低い7％。これは米国（30%）と比べても格段に低かった。

日本のサラリーマンの3分の1が反乱分子

また、別の人材コンサル会社Aon Hewittが行った調査では、アジア・パシフィック地域の中で、日本の「強くエンゲージしている」と答えた人の割合は9％と、世界の中で最低であっただけではなく、actively disengaged、つまり「会社に反感をもっている」「コミットしていない」と答えた人が33％と他国よりはるかに多かった。実に、日本のサラリーマンの3分の1が「反乱分子」という異常事態。9％が必死に船をこぐ中で、33％が転覆させようとしているようなものだ。

Aon Hewitt released the inaugural edition of its 2013 Trends in Asia Pacific Employee Engagement.（画像はAonから）