日本人は世界一、自分の会社を嫌っている

日本のサラリーマンは3分の1が「反乱分子」

最近、欧米では「従業員満足度」のかわりに、この「エンプロイーエンゲージメント」を重要な経営指標として掲げる企業が増えている。この指標のグローバル規模の調査も数多くあり、その中の一つが、世界的な調査会社、ギャラップ社の行ったものだ。2011-2012年にかけて142か国、20万人以上を対象に行った調査(表1)で、日本で「engageしている」と答えた人の割合は先進国中、最も低い7%。これは米国(30%)と比べても格段に低かった。

表1 国別のEmployee Engagement比較 (Gallup)
 国名  Engaged (%)  Not engaged (%)  Actively disengaged (%)
 オーストラリア  24  60  16
 ブラジル  27  62  12
 中国  6  68  26
 フランス  9  65  26
 ドイツ  15  61  24
 日本  7  69  24
 米国  30  52  18
 イギリス  17  57  26

日本のサラリーマンの3分の1が反乱分子

また、別の人材コンサル会社Aon Hewittが行った調査では、アジア・パシフィック地域の中で、日本の「強くエンゲージしている」と答えた人の割合は9%と、世界の中で最低であっただけではなく、actively disengaged、つまり「会社に反感をもっている」「コミットしていない」と答えた人が33%と他国よりはるかに多かった。実に、日本のサラリーマンの3分の1が「反乱分子」という異常事態。9%が必死に船をこぐ中で、33%が転覆させようとしているようなものだ。

Aon Hewitt released the inaugural edition of its 2013 Trends in Asia Pacific Employee Engagement.(画像はAonから)
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