ソニー8年ぶり好業績も､｢完全復活｣に暗雲 事業ごとに好不調が混在､収益柱が急減速

収益柱の減速という新たな難題を平井一夫社長はいかに乗り切るか(撮影:尾形文繁)

「現在の状況について、大変重く受け止めている」

1月29日に行われたソニーの2015年4月～12月期（第3四半期）決算会見で、吉田憲一郎CFO（最高財務責任者）は厳しい表情を見せた。

第3四半期の営業利益は3870億円と、前年同期の同1663億円から倍増。前期にあったスマホ関連の減損1760億円がなくなったことが大きいとはいえ、第3四半期で営業利益が3000億円を超えたのは、2007年度以来8年ぶりだ。

強みのイメージセンサーが急減速

にもかかわらず、その内容はソニー経営陣にとって満足のいくものではなかった。成長エンジンとして位置付けていた、イメージセンサーなどデバイス（電子部品）事業の伸びに急ブレーキがかかったのだ。

デバイス事業は、ソニーにとって金融事業に次ぐグループの収益柱。2014年度のグループ連結営業利益685億円のうち、デバイス事業は890億円だった。中でもカメラ用イメージセンサーは「他社と比べて2～3年、技術的に進んでいる」と平井一夫社長が自信を示す分野で、スマホ市場の成長とともに拡大してきた。2014年の世界シェアは5割弱（金額ベース、テクノ・システム・リサーチ調べ）で、アップルのiPhoneなど高価格帯のスマホから特に引き合いが強い。近年、ソニーの自社ブランド製品の収益性が低下する中で、業績回復の牽引役となってきた。

決算発表前の1月29日時点で、ソニーは電機大手6社（ソニー、日立製作所、パナソニック、三菱電機、東芝、シャープ）の中で時価総額トップを走る。それも、イメージセンサーのさらなる成長期待によるところが大きい。2015年7月には公募増資などで4200億円を調達、イメージセンサーへの投資に充てるとしており、同年末には東芝の半導体事業の買収を完了させたばかりだ。