そうした中で、第3四半期のデバイス事業の営業利益は514億円と前年同期比で約半減し、通期見通しを同390億円に下方修正。上期の貯金で黒字を維持するものの、下期だけでは赤字転落となる見込みだ。業績悪化の理由には、電池事業関連の減損306億円も含まれるが、イメージセンサーの減収も大きな痛手となっている。
「スマートフォンの市場成長が高価格帯において減速している。特に11月以降、主要顧客からの需要が減少したことが大きく影響した」と、吉田CFOは落ち込みの原因を説明。この需要減は主にiPhoneの販売減速を指すものとみられる。加えて、主要顧客向けセンサーは専用の設計を施したカスタム品のため、他の顧客への出荷に充てられなかったことも事態を悪化させた。今年度予定していたイメージセンサーの投資計画を一部減額するとし、近年続いていた積極投資に待ったをかける形になった。今後はスマホ市場の成長鈍化を前提に計画を策定することとしている。
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