4Kテレビ､ひそかに盛り上がり始めたワケ ソニーは､テレビ事業で11期ぶりに黒字化

40インチ台のラインナップ拡充で、身近になった4Kテレビ（撮影：大澤誠）

家電量販店の1階という座を、テレビがスマートフォンに明け渡してから久しい。しかし、今、テレビ売り場がひそかに盛り上がりを見せ始めている。

その牽引役となっているのが4Kテレビだ。本格登場して約2年しか経っていないにもかかわらず、液晶テレビ市場全体のうち、台数ベースで2割弱、金額ベースでは5割近くを占めるまでに急成長している（BCN調べ）。

大型テレビのほとんどは4Kに

テレビは画面が大きくなるほど、1画素当たりの面積が大きくなり、画像の粗さが目立ちやすい。現行フルハイビジョンテレビの4倍の画素数を持つ4Kは、大画面でもきめ細かい映像を表現できる。そのため、特に大画面テレビにおいて、引き合いが強い。「50インチ以上の大型テレビの販売のうち、ほとんどが4Kテレビの印象」（ビックカメラ有楽町店）という。

2015年に入り、急速に市場が拡大したのは、価格要因が大きい。主要部材である液晶パネルの相場が下落したことに加えて、40インチ台の中型サイズ商品も相次いで店頭に並ぶようになった。「40インチ台で20万円を割る商品が増えたことから、裾野が広がっている」（ソニー）。

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これからは買い替え時期を迎え、さらなる市場の伸びも期待できる。過去に液晶テレビの出荷が増え始めたのは2007年ごろからで、特に家電エコポイント制度導入や、地上デジタル放送移行に伴う駆け込み購買があった2010〜2011年の2年間だけで、約4500万台が出荷された。

「テレビの買い替え周期は7〜10年。今後は2020年に控える東京五輪による特需も期待できる」（IHSテクノロジーの鳥居寿一上席アナリスト）。IHSは、出荷台数が大底だった2013年の546万台から、2019年には900万台まで戻ると予測している。