｢結婚は？｣｢子どもは？｣―地方女子が語り始めた｢生きづらさ｣の正体。"当たり前"を見つめ直す26歳女性のまなざし

地方女子プロジェクトを立ち上げた代表の山本蓮さん（写真：編集部撮影）

地方に縁がある20～30代の女性100人以上に行ったインタビューを、SNSで配信する「地方女子プロジェクト」。そこで体験談を語る女性たちは、地方出身・在住あるいは移住者だ。

あまり表に出てこなかった彼女たちの心の内を発信する活動が今、注目されている。

SNSで公開されている動画の冒頭、「日本は約8割の地域から若年女性が首都圏に流出し、人口減少を招いていると言われている。でも、それって私たちが問題なんですか？」と問うナレーションが、本連載のテーマともつながる。

そこで、プロジェクトを立ち上げた山梨県在住のウェブディレクター、26歳の山本蓮代表に、地方女性が「産む・産まない」を巡り直面する問題を聞いた。

女性を産む母数としか見ていない

2024年、民間有識者でつくる「人口戦略会議」が、若年女性人口（20～39歳の女性人口）の減少率が20年から50年までの間に50％以上となる自治体（消滅可能性自治体）は744自治体だとするレポートを発表した。

この分析に対して、山本代表は「そもそも、子どもを産む20～30代の女性の人口を指標にし、消滅可能性自治体と定義すること自体が失礼です」と言う。

（画像：YouTube「地方女子プロジェクト」@chihoujoshi より）

「それは、女性を産む母数としか見ていない定義です。しかも自治体は、『（消滅可能性自治体に）選ばれてしまったから、もっと地元のいいところをアピールしよう』と見当違いの取り組みを始めたりします。それより大事なのは、当事者の声を聴くことではないでしょうか」と明確に話す。