カインズ､DCM､コーナン…異業種を含む競争激化で加速するホームセンター業界の合従連衡､｢ニトリ＆島忠｣のシナジーは限定的？

ホームセンター最大手のカインズは、ペット向けサービスを提供したりカフェを併設したりすることで、来店のきっかけをつくっている（写真：編集部撮影）

特集「業界再編 大予測」の他の記事を読む

アメリカで普及していた業態をモデルに、1970年代に誕生した日本のホームセンター（HC）。

当初は日曜大工の資材を買うための場だったが、今では日用品や食品・飲料、家電、園芸用品に至るまで、暮らしに欠かせない商材を幅広く扱うようになった。

大手各社は創業地域を中心にドミナント出店をすることで店舗網を築いてきたため、ほかの地域には進出しづらく、規模拡大に向けた買収や経営統合といった業界再編がたびたび行われてきた。

特に大きな再編が起こったのは2006年。北海道・東北のホーマックと東海・北陸のカーマ、中国・四国のダイキによる経営統合だ。今では業界2位の現DCMホールディングス（HD）が発足した。同社はその後も関東のケーヨーを24年に合併するなど、全国各地でM＆Aを実施している。

市場規模は4兆円前後で頭打ち

ほかの大手企業もM＆Aに乗り出している。

人口減少に伴い、HCの国内市場規模が4兆円前後で頭打ちとなる中、店舗数は増え続け、競争環境は激化の一途をたどる。さらに、日用品の価格訴求力が高く食品・飲料の品ぞろえも充実したドラッグストアなど、異業種の出店も活発だ。