｢結婚は？｣｢子どもは？｣―地方女子が語り始めた｢生きづらさ｣の正体。"当たり前"を見つめ直す26歳女性のまなざし

はじまりは21年。東京と山梨で就職活動をしていた山本代表は、山梨の企業で「うちは女性社員がいないけれど、あなたはやっていけるの？」と問われるなど、女性が別扱いを受けがちなことに違和感を抱いた。

このことがきっかけで、24年1月に地方女子プロジェクトを立ち上げ、インタビューを収録し動画配信を始めた。現在は賛同するメンバーが20人ほど参加し、そのうち5人がアクティブに活動している。

注目を集めたきっかけは24年6月17日、「クローズアップ現代」（NHK）の「女性たちが去っていく 地方創生10年・政策と現実のギャップ」で活動が紹介されたこと。

取材や講演の依頼が来るようになり、今年8月には、小説家の山内マリコ氏をトークイベントに招き、東京・青山ブックセンターで熱い議論を交わした。

結婚は？子どもは？エンドレスに続く質問

山本代表らがプロジェクトを通して集めた悩みで多いのは、シングル女性には「そろそろ結婚は？」、結婚した女性には「子どもはまだ？」、子どもを産んだ女性には「2人目は？」「3人目は？」などと聞くこと。子どもを産み育てることへの催促がエンドレスに続くのがわかる。

「こうした問いかけは『産めハラ（子どもを産むよう強制するハラスメント）』。女性が帰省するたびに家族や親戚などが、無自覚で挨拶代わりに尋ねるんです。

地方で働く人なら、客先でも挨拶のように言われることが多いです。積み重なるとしんどいですし、すごくつらくなってしまう方もいました」。不妊治療中にもかかわらず「そろそろ子どもは？」と近所の人に言われるため、「1歩家の外に出たら全員敵だと思う」と述懐する富山県在住者もいたという。

山本代表らが話を聞いた女性の約4割が、こうしたハラスメントを受けていた。それ以外の人たちはまだ学生であったり、都市部在住で近所付き合いがなかったりするため、日常的に言われないだけのようだ。

山本 蓮（やまもと・れん）／1999年、山梨県生まれ。都留文科大学文学部卒業後、県内のベンチャー企業に就職後、現在はフリーランスのプログラミング講師として働きながら、地方女子プロジェクト（@chihoujoshi）代表を務める。韮崎市男女共同参画推進委員、内閣官房地域職場・働き方改革推進委員（写真：編集部撮影）

都心部から地方へ移住する人も多いが、移住者の女性も、このようなハラスメントのカヤの外というわけではない。

「大阪出身で、長崎で地域おこし協力隊に参加している女性が、『結婚や出産は考えていません』と言ったら、シニア男性に『お前みたいな人がいるから、日本がおかしくなっていくんじゃないか』と返されました。女性は言われっぱなしにせず、その男性とケンカしたそうです。

自然が好きとか、やりたいことがあって移住している方が多いので、その土地で暮らすこと自体は満足している。でも、『子どもは？』と言われがちな人間関係に、ストレスを感じている人はいるのではないでしょうか」（山本代表）