報連相（ほう・れん・そう）が日本企業をダメにする？企業が陥る“無駄な報告”の罠とは

実際、外国人労働者からも「報連相と言われても、何をどこまで上司に伝えるべきか分からない」「定義が曖昧すぎる」という声が聞かれるが、その意見は日本人の筆者が聞いてもまっとうだと感じる。

本稿では、今まで日本中が”なんとなく”使ってきた報連相について、問題点を整理したうえで、より成果につながる仕事の進め方である「M型ワークフロー」を提唱したい。

報連相の最大の問題点は「定義」がハッキリしないこと

報連相の最大の問題点は、定義がハッキリしないことだ。Geminiに「報連相の定義は？報告・連絡・相談は、具体的に何が違うの？」と聞いてみると、以下の回答を得られた。

何か違いがあるように見えるが、「そこまで違うか？」「わざわざ分けるほどのことか？」と疑問が湧いてくる。

少し調べてみると、報連相の研修は今も昔も数多く行われており、「報連相はもう古いから『確連報（かくれんぼう）』をやるべきだ」とか「上司に必要な態度は『おひたし（怒らない、否定しない、助ける、指示する）』だ」など、言葉遊びのようなビジネスマナーを多く見かける。ビジネスマナー大喜利のような状況だ。

筆者は新人時代、「報連相とは、報告と連絡と相談のことです」「上司には報告、広く情報共有する連絡、悩みがあれば相談」と教えられた。日本語の意味として似たような3つの単語を使っているので、「？」となってしまった。結局「とにかく迷ったら上司に情報共有しておくか」くらいしか理解できなかった。

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