ここ数年、ディズニーランドはチケット料金の値上げを含めた戦略を繰り返し行っていて、2023年にはチケットが1万円を超える日も現れた。そこにパーク内での飲食やお土産代が加わるし、アトラクションへの優先搭乗券である「ディズニープレミアアクセス」も有料になっている。
オリエンタルランドが発表しているファクトブックによれば、2023年4月時点でのディズニーリゾートの一人当たり売上高は1万6644円。この数値は2020年以降、毎年ほぼ1000円ずつ高くなっている。
ますます夢の国から現実の国へ、もっと言えば修羅の国へと化しているのが、ディズニーリゾートの現状なのかもしれない。いうなれば、富裕層以外を「静かに排除」している状態ともいえる。
もちろん、こうした値上げは昨今のインフレを鑑みれば当然のことだ。さらに、ここ10年でフロリダのディズニーランドのチケット代が2倍になるなど、諸外国のパークからすれば、むしろ値上げ幅は抑えられている。しかし、ここは外国ではない。消費者からすれば、割高感を持たれてしまっていることは否めない事実だ。
こうしたイメージから、客足が離れてしまったことは十分に予想できるだろう。
「ディズニーの若者離れ」報道も悪い印象を与えたか？
ファクトブックによれば、近年のディズニーリゾートは、40歳以上の来園者が増え、若年層の入園者が減っているというデータがある。
2019年3月には21.2%だった大人（40歳以上）の割合が2024年3月には33.2%と急増。一方で、大人（18～39歳）の割合は同期間で50.7%から41%と減少。中人（12～17歳）はほぼ横ばいだが、小人（4～11歳）も15.2%から13.4%と減少している。大人（18～39歳）の範囲が幅広いため断定的には言えないが、若年層の減少と高齢者層の増加が起こっている。
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