1位は2025年度から授業料値上げを発表した東京大学。ランキング開始以来、不動の総合1位となっている。208億円と圧倒的な科学研究費補助金（科研費）を筆頭に、1652人にのぼる上場企業役員数（役員数）や外国人学生比率（16.8％）、海外留学協定校数（394校）など多くの項目でポイントが高い。国内の大学でいち早く統合報告書も発行している。
2位は京都大学。総合4位で科研費は東大に次ぐ2位。役員数も上位で有名企業400社への就職率（400社就職率）も高い。ノーベル賞受賞者11人輩出など日本を代表する高い研究力を誇る。産官学連携も積極的に推進している。
国際卓越研究大学1号の順位は？
3位は東北大学。総合5位で科研費や400社就職率、自己努力収入比率、海外留学協定校数などが高かった。政府の10兆円ファンドの支援対象となる「国際卓越研究大学」の第1号に認定されるなど社会から幅広い評価を得ている。
4位は大阪大学で総合6位。自己努力収入比率が高く、400社就職率など就職力も強い。科研費は東大、京大に次ぐ3位で100億円を超えている。
5位は中部を代表する大学の名古屋大学。海外留学協定校数は早稲田大学、東北大に次ぐ全国3位。科研費や役員数などが高水準だった。2020年に岐阜大学（25位）と法人統合し、東海国立大学機構を設立している。
6位は旧・東京工業大学。経常利益率、外国人学生比率などが高水準だった。2024年10月に旧・東京医科歯科大学（15位）と統合し、東京科学大学となった。
以下、7位九州大学、8位一橋大学、9位北海道大学、10位には神戸大学が入った。上位10位に旧帝国大学7校がすべて入った。
■教育投資率（＝教育研究充実度、2022年度、％）
私立大は（教育研究経費〈病院経費含む〉）÷事業活動収入×100、
国公立大は（教育経費＋研究経費＋診療経費＋教育研究支援経費）÷経常費用×100
■科学研究費補助金（円）
文部科学省2023年度採択（新規採択＋継続分）の配分額、1万円未満切り捨て
■教員1人当たり学生数（2023年5月時点、人）
東洋経済調べ。学生数÷教員数（助教、兼務者含む合計で、専任教員のみの教員数とは異なる数字を使用）
■就職率（実就職率、2022年度卒業者、％）
東洋経済調べ。就職者数÷（卒業者数−大学院進学者数）×100、学部生のみ対象、研修医は就職者数に含む、看護科の助産別科は進学者に含む
■上場企業役員数（人）
東洋経済『役員四季報2023年版』調べ。2023年7月末時点。院修了含む
■有名企業400社への就職率（実就職率、2022年度卒業者、％）
大学通信調べ。卒業生（大学院進学者を除く）に占める主要企業への就職者の割合。主要企業とは大学通信が調査した400の企業（企業グループも含む）および法人。大学によって大学院卒生が含まれている場合がある
■総志願者数／入学定員倍率（倍）
東洋経済調べ。2023年度入試の総志願者数を入学定員で割った数。総志願者数は総合型選抜入試や推薦入試、社会人入試など、すべての入試の志願者数で延べ人数。入学定員は編入を除く1年次のみの数
■経常利益率（2022年度、％）
東洋経済調べ。私立大は経常収支差額比率［経常収支差額÷（教育活動収入＋教育活動外収入）×100］。国公立大は経常利益率［経常利益÷経常収益×100］。▲はマイナス
■自己努力収入比率（2022年度、％）
東洋経済調べ。私立大は（学生生徒等納付金〈手数料含む〉＋補助金〈資金収支計算書の補助金収支で代用〉）÷（事業活動収入−医療収入）×100、国公立大は（学生納付金収益＋運営費交付金収益）÷（経常収益−附属病院収益）×100で学納金と補助金への依存度を求め、それを100%から引いた数値を「自己努力収入比率」と定義
■自己資本比率（2022年度、％）
東洋経済調べ。私立大は自己資金比率［純資産合計÷総資産×100］、国公立大は［純資産合計÷資産合計×100］
■外国人学生比率（％）
東洋経済調べ。2023年5月1日時点の外国人学生数の全学生（大学院含む）に対する比率。専攻科、別科の学生や科目履修生などは含まない
■海外留学協定校数（校）
東洋経済調べ。2024年2月末時点の交換留学などを行う海外協定校の数
■外国人教員比率（％）
東洋経済調べ。2023年5月1日時点の教員数に占める外国人教員の割合（助教、兼務者含む）
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