部下の｢辞めます｣で優秀な上司も降格になる時代 ｢辞めたら､また採ればいい｣という感覚の弊害

そういったことのないように、まず現場の上司は、現代の採用事情を把握しておくことが必要です。

内閣府の「令和4年版高齢社会白書」によると、15～64歳の生産年齢人口（国内で行われている生産活動に就いている中核の労働力となる年齢の人口）は次のように推移すると見込まれています。

『離職防止の教科書――いま部下が辞めたらヤバいかも…と一度でも思ったら読む 人手不足対策の決定版』より引用

このデータを見ると、10年で約1割のペースで生産年齢人口が減少しています。皆さんの会社の社員数が10年ごとに1割ずつ減っていく状況をイメージしてください。そうやって人が減り、多くの組織が深刻な人手不足に悩まされるおそれがあるのです。

急激に上昇している募集の際の提示年収

そのため、企業の動向も変化しています。

募集すれば人が採れた時代は、「人はいる。でも仕事が足りない」と、多くの会社が営業やマーケティングにコストをかけ、仕事の獲得に注力していました。

しかし、今は思うように人が採れず、「仕事はとれる。でも人が足りない」という会社が増えています。そういう会社は採用にコストをかけます。

それによって、募集の際に提示する金額もこの数年で急激に上がっています。

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【社員の離職により、全社員の給料を上げる事例も】