日本のアパレルを捨て､直営化する欧米ブランド

三陽商会は英バーバリーに捨てられてしまうのか──。

日本のアパレル業界は今、両社の成り行きをかたずをのんで見守っている。三陽にとって、「バーバリー」は売上高の半分以上を占めるといわれる基幹ブランドだ。１９７０年にライセンス契約を結んで以来、蜜月関係を築いてきた。だがここに来て、「バーバリーが三陽に見切りをつけ、日本で自前でのビジネスを本格化するのでは」との見方が強まっている。

根拠となっているのが、２００９年に発表されたライセンス契約期間の短縮だ。当初２０年までだった期間を１５年までに見直した。三陽側は「１５年には再び契約更新する」（三陽商会）方針だが、バーバリーが応じる保証はどこにもない。

ただでさえ、三陽の置かれた環境は厳しい。百貨店中心のブランドが伸び悩み、１１年２月期の営業利益は２４億円。ピークだった０２年１２月期の５分の１以下まで落ち込んでいる。バーバリーとのライセンス契約は、まさに死活問題だ。

ブランド有利の契約に振り回されるアパレル

日本のアパレルとライセンス契約を解消し、自前での運営に走る欧米ブランドは後を絶たない。

最たる例は１９９８年にデサントとのライセンス契約を打ち切った「アディダス」だ。当時のデサントは売り上げの４割強、営業利益の半分近くをアディダス商品が占めていいたが、２８年続いた契約が突然解消され、０１年からの３期連続営業赤字の引き金となった。 

 また「アニエスベー」は９３年から続いたサザビーリーグとの契約を０５年に中途解消。「ラルフローレン」もオンワード樫山との契約を０７年に終了した。その後、両ブランドとも自ら日本で事業を始めている。

「せっかくわれわれがブランドを成長させても、ビッグビジネスになるとブランド本体が乗り込んできて販売権を奪われてしまう」と中堅アパレル幹部は嘆く。

これまで日本のアパレルはライセンス契約を重宝してきた。ブランド側のチェックは入るものの、売上高の１０％程度といわれるロイヤルティを払うだけで、自社企画の商品を著名ブランドの名前で販売できる。資金が潤沢でない中小企業が乱立する日本のアパレルにとって、カネと時間をかけて自社ブランドを育成する手間が省けるのが魅力だ。