コロナ禍で一時的な減速はあったものの、大学生の就職状況は売り手市場を継続している。大学通信が医学部と歯学部の単科大学を除く、すべての大学を対象として行っている就職状況調査によると、大学生の実就職率（就職者数÷《卒業者数−大学院進学者数》×100で算出）は、コロナ禍の影響で2019年3月卒の88.9％から徐々に下がっていたが、2021年3月卒の85.3%を底として上昇に転じ、2023年3月卒は87.5%まで回復している。
ちなみに、文部科学省が公表している2023年3月卒の大学生の就職率は97.3％で、大学通信が集計した実就職率を上回る。ただ、文科省の調査対象大学が国公立大24校、私立大38校と少ないうえに、就職希望者数を分母として集計しているのに対し、実就職率は、ほぼすべての大学を対象として、卒業生を分母に集計しているので、より実態に近い数値と思われる。
いずれにせよ、全体として好調な大学生の就職状況だが、大企業のハードルは高いまま。リクルートワークス研究所の調べによると、すべての企業を対象とした2023年卒の求人倍率が1.58倍なのに対し、従業員規模5000人以上の大企業に限定した求人倍率は0.37倍しかない。
企業の採用意欲は高く、大企業も求人が増えているが、それ以上に就職希望者が増えていることが、求人倍率低下の要因となっている。大学生の有名・大企業志向は高いが、厳しい就活が続いているということだ。
「入社難易度」の算出方法
では、企業別の入社のハードルの高さはどのくらいなのか。入社難易度を可視化するために、大学の難易度を用いて入社難易度を算出した。入社難易度は、駿台予備学校の協力を得て模試の難易度を用い、大学通信が調査している有名企業418社への大学別就職者数とあわせて算出した。418社は、日経平均株価指数の採用銘柄や会社規模、知名度、大学生の人気企業ランキングなどを参考に選定している。
入社難易度を求めるにあたり、まず、2023年の医学部と歯学部を除いた学部の平均値を算出し、大学個別の難易度として定めた。最高は東京大学の69.8で、以下、国際教養大学67.7、京都大学66.4、一橋大学64.8、早稲田大学63.8、慶應義塾大学63.3などとなっている。
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