災害時トイレ「3つの深刻な問題」解決のポイント 被災していない私たちができることとは?

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このように共同で取り組むことも被災者の意見を取り入れる方法の一つだと考えています。また、こういった機会を生かして、トイレに行くときは必ず複数人で行くように伝えることも効果的ではないでしょうか。

被災していない私たちができること

今回の能登半島における地震で、認識を強くしたことがあります。それは、備えがない状態でのトイレ対応は極めて困難だということです。

断水したトイレが大小便で満杯になり、悲惨な状態になっているという声が筆者の元にも届いています。

トイレは、水や食料より早く必要になりますし、排泄を止めることはできません。また、当たり前ですが道路が寸断されると外部支援は来ません。協定や流通備蓄への依存は避けなければなりません。

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つまり、トイレに関しては、その場に備えがなければお手上げです。だからこそ、被災していない地域の人は、これを機会に、トイレの自助として最低3日分の携帯トイレを備えていただきたいと切に思います。私たちにできることは経験を備えに生かすことです。

日本トイレ研究所では、携帯トイレの使い方などを漫画で紹介していますので、参考にしてください(トイレの備えがなければ,避難生活は成り立たない!)。

加藤 篤 日本トイレ研究所代表理事

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かとう あつし / Atsushi Kato

まちづくりのシンクタンクを経て、現在、特定非営利活動法人日本トイレ研究所代表理事。災害時のトイレ・衛生調査の実施、小学校のトイレ空間改善、小学校教諭等を対象にした研修会、トイレやうんちの大切さを伝える出前授業などを展開している。「災害時トイレ衛生管理講習会」を開催し、災害時にも安心して行けるトイレ環境づくりに向けた人材育成に取り組む。排泄から健康を考える啓発活動「うんちweek」を展開。循環のみち下水道賞選定委員(国土交通省)、東京都防災会議専門委員(東京都)など。著書は『もしもトイレがなかったら』(少年写真新聞社)、『うんちはすごい』(株式会社イーストプレス)など。

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