災害時｢トイレに説明係｣が必要になる深刻な理由 関東大震災から100年､これからのトイレ対策

小学校の運動会では、避難所となる学校にマンホールトイレを設置。児童や教職員、保護者など、多くの参加者に使用してもらっている（写真：東松島市建設部下水道課）

1923年9月1日に関東大震災が発生しました。近代化した首都圏に甚大な被害をもたらした災害です。昼どきに発生した震災により、多くの火災が起きたことで、死因の9割近くが火災によるものでした。

それから100年の月日が経ち、新たな都市と多様なライフスタイルにおける防災を私たちは考えていかなければなりません。そのなかでもトイレは100年前と大きく様変わりした生活機能です。

上野公園には数万人の「汚物」

東京で近代下水道の建設が始まったのは1884年で、日本で初めて近代的な水再生センターの運転が始まったのが1922年です。

この翌年に関東大震災が発生しました。

し尿処理に使っていた鉄道、自動車、桶・樽、し尿投棄場の多くを失い、汲み取りを担っていた人が被災者の救護にあたっていたことなどから、避難場所や地域にし尿が滞留し、衛生状態が悪化しました。

街なかのトイレの損壊や清掃道具の焼失により、状況はさらに深刻化します。東京市（当時）は清掃道具をかき集め、学生ボランティアなどの協力を得て掃除と消毒を行ったのですが、トイレ不足や掃除体制が不十分なことから不衛生な状態が続きました 。避難場所となった上野公園には数万人の汚物が山のようになっていたという記録もあります。