｢あえて仕事しない｣が日本でも当たり前になる日 ｢働かない＝怠けている弱者｣という乱暴な思い込み

北野さんは、「Daigasグループのように、社員が一時的に会社のミッションから離れる機会を持つことは、個人のやりたいことや使命感が組織の文化にのみ込まれてしまう『文化中毒』を予防し、イノベーションを生むきっかけになるのでは」と語る。

また、北野さんの著書では日経新聞の働き方改革エディター・井上孝之氏への取材をもとに、「『離職』『休職』『休暇』の視点から、離れる効能を捉え始めている企業がいる」ということが紹介されている。

たとえば「離職」については、離職者を「卒業生」ととらえ、貴重な人的資源として関係を保ち続ける「アルムナイ制度」が、ヤフーや日立製作所や中外製薬、日揮ホールディングスなどの企業に広がっているという。

「休職」を後押しする企業もある。世界的なコンサル大手ボストン・コンサルティング・グループでは、1年に2カ月、勉強や家族との時間、ボランティアへの参加など、自由に過ごすことができる休職制度を導入している。また、休職よりも短期の「休暇」についても、ボランティア休暇やチャレンジ休暇、サバティカル休暇、山ごもり休暇など、さまざまな休暇制度を設ける企業が出てきているという。

これまで日本企業では、離職や休職などにより会社を離れるのは企業側にとってリスクであり、終身雇用などで社員を囲い込む場合も多かった。しかし北野さんは、「現代では、離れることにポジティブに向き合っている企業ほど、離職が少なかったり、離職しても縁でつながっていたりする。キャリアブレイクを後押しすることが、企業の競争力になる可能性がある」と語る。

企業を含めて、キャリアブレイクを文化に

「キャリアブレイクを後押しすることが、企業の競争力になる」と言われても、「そんなの理想論だ」と思う方もいるはずだ。北野さんも、そうした声はよく理解できるという。

「僕も会社を経営しているので、1人を採用することの大変さはよくわかります。苦労して採用した人が会社から離れるとなれば、裏切られたように思ってしまうこともある。実際の現場でキャリアブレイクを後押しするのは、すごくジレンマがあることだと思います」

北野さんが強調するのは、経営者や人事担当者が悪者なわけではないということだ。