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若手の「びっくり退職」に上司が気がつけない事情 周囲が驚く「突然の退職」が増えている背景3つ

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  • 横山 信弘 アタックス・セールス・アソシエイツ 代表取締役会長
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最大の問題は、私たち昭和世代の人間に

「退職のウラには、深刻な問題があるに違いない」

という先入観があることだ。しかし、さすがにこの考えは古い。転職は昔よりもっとカジュアルなイベントになっている。

ちょっとしたきっかけで、ふと

「転職していいかも」

と思ってしまうものなのだ。深刻に考えることなく、軽い気持ちでそういう選択をするもの。そう受け止めよう。

入社と同時に会社側がすべきこと

だから、入社と同時に釘を刺しておく。

「誰だって長く働いていたら退職したくなるときはある。本当はそうしてほしくないけれど、もしも退職について真剣に考えはじめたら、できる限り早く教えてほしい」

と伝えるのだ。

「びっくり退職」されたときのダメージ、影響の大きさをリアルに伝えておく。本人がイメージしているよりも深刻な影響があるので、どんなに最後の数週間がんばったとしても埋め合わせにならないと、ハッキリ言っておくのだ。

縁起がいい話ではない。しかし大事な話である。遺書がないと、相続で揉める。それと一緒だ。

もう一つの対策としては、「近い未来」の約束もしておくことだ。

肩書や報酬の約束ではない。スケジュールに記せるような具体的な内容にしておく。

「2024年の4月からはじまる新プロジェクトのサブリーダーをお願いする。今から予定しておいて」

「2025年の1月からは、一緒にシンガポールの企業を視察に出かけよう。今から先方の企業と打ち合せをはじめてほしい」

そして定期面談で、これら未来の約束事に関するディスカッションをしていくのだ。

このように具体的な予定が入っていて、上司が真剣にそのことに向き合っているとわかっていたら、もし退職を決断したとしても早め早めに相談をしてくるだろう。

どんなに対策をとっても退職をゼロにすることは難しい。多様な選択肢が存在する現在において、離職率がゼロに近い企業のほうが異常だ。

くどいようだが、退職を防ぐための対策は常日ごろからしておくことだ。あとは「びっくり」しないための対策しか残っていない。

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