苦戦する｢日本アパレル｣､値上げする"4つの秘策" ｢一律の値上げ･値下げ｣はNG！では､どうする？

したがって、値引きのルールづくりにおいては、従来の消化率とオフ率の考え方に加えて、価格ベースでの調整ルールを加えて高度化を図ることが重要です。

さらには、地域別・店舗別の調整弁を組み込むと、昨今のマクロ経済環境に即した効果的・機動的な値引きができるようになります。

「粗利を改善できる可能性」は大いにある

以上のように、旧態依然とした国内アパレルの価格設定に、WTPをはじめとする価値に基づく科学的・定量的なプライシングの考え方を導入することで、粗利を改善できる可能性は大いにあります。

実際、外資系ブランドの場合、コンサルティング会社を活用して、上述のようなアプローチをプライシングに導入しているブランドはたくさんあります。

最終的には個別のブランド力にもよる部分もありますが、国内ブランドでもプライシングの考え方を見直し、一部商品の値上げや粗利の改善を行える可能性は十分にあるでしょう。

＊この記事の前半：｢安すぎる日本アパレル｣値上げできない深刻な訳

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