苦戦する「日本アパレル」、値上げする"4つの秘策" 「一律の値上げ・値下げ」はNG!では、どうする?

✎ 1 ✎ 2 ✎ 3 ✎ 4 ✎ 5
著者フォロー
ブックマーク

記事をマイページに保存
できます。
無料会員登録はこちら
はこちら

印刷ページの表示はログインが必要です。

無料会員登録はこちら

はこちら

縮小

したがって、値引きのルールづくりにおいては、従来の消化率とオフ率の考え方に加えて、価格ベースでの調整ルールを加えて高度化を図ることが重要です。

さらには、地域別・店舗別の調整弁を組み込むと、昨今のマクロ経済環境に即した効果的・機動的な値引きができるようになります。

「粗利を改善できる可能性」は大いにある

以上のように、旧態依然とした国内アパレルの価格設定に、WTPをはじめとする価値に基づく科学的・定量的なプライシングの考え方を導入することで、粗利を改善できる可能性は大いにあります。

実際、外資系ブランドの場合、コンサルティング会社を活用して、上述のようなアプローチをプライシングに導入しているブランドはたくさんあります

最終的には個別のブランド力にもよる部分もありますが、国内ブランドでもプライシングの考え方を見直し、一部商品の値上げや粗利の改善を行える可能性は十分にあるでしょう。

*この記事の前半:「安すぎる日本アパレル」値上げできない深刻な訳

福田 稔 KEARNEYシニアパートナー

著者をフォローすると、最新記事をメールでお知らせします。右上のボタンからフォローください。

ふくだ みのる / Minoru Fukuda

慶應義塾大学卒業、IESEビジネススクール経営学修士(MBA)修了。電通国際情報サービス、欧州系戦略コンサルを経て、A.T. カーニー入社。主に、アパレル・繊維、ラグジュアリー、化粧品、小売、飲料、ネットサービスなどのライフスタイル領域を中心に、戦略策定・ブランドマネジメント・グリーントランスフォーメーション・DX等のコンサルティングに従事。プライベートエクイティやスタートアップへの支援経験も豊富。経済産業省の産業構造審議会 繊維産業小委員会委員、繊維製品における資源循環システム検討会委員、ファッション未来研究会副座長。著書に『2030年アパレルの未来』『2040年アパレルの未来』(共に東洋経済新報社)がある。

この著者の記事一覧はこちら
ブックマーク

記事をマイページに保存
できます。
無料会員登録はこちら
はこちら

印刷ページの表示はログインが必要です。

無料会員登録はこちら

はこちら

関連記事
トピックボードAD
ビジネスの人気記事