さて、ドラッグストアの来店客の中心は女性で、特に30~50代にかけて層が厚くなっています。また少子高齢化が進むにつれて60代以上のシニアの割合も増えています。
小さな子どものいる家庭では、オムツやベビーフードなど、ペットのいる家庭ならペットフード、要介護者のいる家庭では介護用品といった目的買いの利用客に、ドラッグストアで食品をついでに購入してもらうといった流れを作ることができます。
また調剤を併設している店舗であれば、病院帰りの薬の受け取りのついでに、食品も購入していくというケースが増えることも考えられます。食品を扱うことで来店動機を増やすのと同時に、客単価を上げることにもつながっていきます。
機能性表示食品制度で「ならでは」の提案を
今年4月、「機能性表示食品」制度がスタートしました。今まで機能性を表示することができる食品は、国が個別に許可した特定保健用食品(トクホ)と国の規格基準に適合した栄養機能食品にかぎられていました。
しかし、今後、特定の保健の目的が期待できる(健康の維持及び増進に役立つ)という食品に関しては、事業者が安全性及び機能性の根拠に関する情報や健康被害の情報収集体制など、必要事項を消費者庁に届け出ることで、「おなかの調子を整えます」「脂肪の吸収をおだやかにします」などの機能性を表示することができるようになります。
この制度では、一部を除き生鮮食品を含めたすべての食品が対象になっています。食品の売り上げ構成比が上がったドラッグストアですが、医薬品や化粧品など健康と美容のためのアイテムが売り場の基盤。食品の品ぞろえにおいても単なる価格訴求をせず、健康面や美容面を重視したドラッグストアならではの売り場づくりで、スーパーやコンビニなどの他業種との差別化を図っていきたいところです。
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