アップル「Vision Pro」が日本の建設業界を救う日 開発者が考える「ゴーグル型デバイス」の未来
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アップルが世界開発者会議「WWDC23」の初日、6月5日(アメリカ時間)に発表したゴーグル型デバイス「Apple Vision Pro」。3499ドル、日本円で約50万円という価格にも驚かされるが、体験してみると、実装されている技術とソフトウェアの精度から、これまでの体験と一線を画していることがわかった。
Financial TimesやBloombergは、Vision Proの製造は2024年から始められる予定だが、その製造台数は40万台に絞られると報じている。第1世代のハードウェアの製造が計画どおりに進まないことに、何ら不思議はないが、アップルの財務基盤からして、初期の製造台数が少ないことの、同社に与えるインパクトは小さくはないだろう。
熱視線を送る「開発者」
2024年以降、実機が登場し、これに合わせる形でアプリ開発者による空間コンピューティング向けアプリが次々と登場してくることになる。これに熱視線を送っている開発者は、日本でも多い。
アップルはプレゼンアプリKeynote、ビデオコミュニケーションのFaceTime、WebブラウザSafari、コラボレーションのFreeform(フリーフォーム)といった、MacやiPhone・iPadでおなじみの標準アプリを、Vision ProのOSである「visionOS」に用意した。これらは開発者に対して、visionOS上でのアプリ開発の「例」を示している。
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