日本人が開発「薄くて曲がる」太陽電池のすごみ 髪の毛より薄い「ペロブスカイト」で生活が変わる

行動に消極的な日本人
先進17カ国の成人を対象とした調査によると、自身が生きている間、気候変動の影響に伴う被害を受けることに「非常に懸念がある」と回答した人の割合は、2021年は2015年から各国で上昇した(アメリカの世論調査会社ピュー・リサーチ・センター)。ドイツは19ポイント、韓国も13ポイント上がったが、日本は逆に8ポイント下落し、唯一低下した国だった。

さらに、気候変動の悪影響を減らすため生活スタイルを「大きく見直したい」、「ある程度は見直したい」と回答した割合は全体で8割に上るが、日本人はわずか5割強にとどまり、17カ国中最低だった。環境省の調査でも、「脱炭素」という言葉は知っている人の割合が9割に対し、実際に行動を取っている人は3割と、「意識」と「行動」の間にギャップがあった。
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