経営コンサルにも関わり、時には社長への助言も。”日本版MBA”とも称され、カバーする範囲は広い。
中小企業診断士は経営コンサルにも深く関わってくる（イラスト：tiquitaca / PIXTA）
会社だけに依存せず、学び直し（リスキリング）によって、資格や検定、ときに副業にも挑戦する人は多い。『週刊東洋経済』4月29日-5月6日合併特大号では「食える資格と検定＆副業100」を特集。自分の市場価値を高められるコストパフォーマンスに優れた資格や検定、収入が得られる副業などを紹介している（この記事は特集内にも掲載しています）
![週刊東洋経済 2023年4/29・5/6合併特大号[雑誌]（食える資格と検定＆副業100）](https://tk.ismcdn.jp/mwimgs/b/5/440/img_b517c84205e60be574cfa40faca655fe155164.jpg)
名称に「中小」とは付くが、実は企業の規模の大小にかかわらず、「すべてのビジネスについて診断できるベースとなる知識がある」と認められた国家資格が、中小企業診断士だ。
経営コンサルティングに関わるため、“日本版MBA（経営学修士）”とも称されており、近年では人気が高まっている。2022年度には過去最高となる1万7000人以上が1次試験を受験したほどである。
企業財務や経営企画といった、ビジネスパーソンとしての必須知識が身に付くことから、従業員の資格取得をサポートする企業も年々増えてきている。
この記事は有料会員限定です。
ログイン(会員の方はこちら)
有料会員登録
東洋経済オンライン有料会員にご登録頂くと、週刊東洋経済のバックナンバーやオリジナル記事などが読み放題でご利用頂けます。
- 週刊東洋経済のバックナンバー(PDF版)約1,000冊が読み放題
- 東洋経済のオリジナル記事1,000本以上が読み放題
- おすすめ情報をメルマガでお届け
- 限定セミナーにご招待
トピックボードAD
有料会員限定記事
無料会員登録はこちら
ログインはこちら